クリニカルパスの徹底活用による医療の標準化

恵寿総合病院は、データを活用した DX として、クリニカルパスの徹底的な利用にも取り組

んでいる。

のクリニカルパスに落とし込んでおり、現在では、約 300 のクリニカルパスが蓄積され、全

され、一方で、患者の状況に応じてオーダーメイドで追加指示も出せるようになっている。

章

2

２０４０年に向けた、医療・介護・障害福祉の現場における取組み―テクノロジー（ＩＣＴ、ＡＩ、ロボット等）の活用による生産性向上―

第

全国約 1,000 の病院のデータをベンチマーク分析し、全国標準を把握した上で、自院向け

74

診療科の利用率は 99％以上となっている。

医師が該当するクリニカルパスを選択すれば、医師やそれ以外の多職種の指示が自動で表示
これによって、医師を始めとする多職種の業務軽減につなげるとともに、治療の標準化、と

りわけ指示漏れの回避を図ることにより、医療の質も向上させている。

DX で持続可能な地域医療を目指す

日本全国で人口減少が続く中、能登地域では、更に速いスピードで人口が減少している。

神野氏は「能登に住んでいるために必要な医療が受けられない、といったことがないよう

に、人口が減少し、医療人材の確保が困難となる中でも、少ない人数で、無理なく且つ医療の
質を向上することができるよう、データ活用や DX を更に進めたい」と抱負を語る。

能登の地域医療を持続可能なものとするため、恵寿総合病院の DX の取組みはこれからも進

化を続けていくだろう。

コラム

オンライン診療と遠隔医療

第 1 章で示したとおり、現在の医療を取り巻く状況においては、人手不足に加え、医師の地

域偏在や診療科偏在が指摘されており、地域の医療提供体制の維持、医療サービスの質や患者
利便性の確保が課題となっている。こうした課題に対する対応手段の一つとして、医療 DX や
ICT の活用を通じたオンライン診療や遠隔医療が推進されてきた。

医師と患者の間で行われるオンライン診療は、スマートフォンやタブレット等を用いて自宅

等から診察や処方を受けることができ、患者の通院や移動に伴う負担を軽減するとともに、継
続的な治療の実施を支える効果がある。また、医療機関側にとっても、往診等に伴う負担の軽
減や医療資源の柔軟な活用につながるとされている。

一方、医療従事者間で行われる遠隔医療は、医療機関同士が連携して診療や支援を行う取組

みであり、離島・へき地等の医師不足地域においても、専門性の高い医療を含め必要な医療を
提供していくことが可能となる。専門医が遠隔先の医師に助言や支援を行うことで、医療の質
の確保に加え、人材育成の支援や、当直・緊急対応に伴う時間的・精神的負担の軽減にも資す
ることが期待されている。

こうした遠隔医療の具体的な取組みの一つとして、救急・集中治療領域における「遠隔 ICU

（Tele-ICU）」が挙げられる。高度な専門性が求められる領域において、遠隔地の集中治療専

門の医師等が助言等を行うことで、医療の質の確保と勤務環境の改善を図る取組みが進められ
ており、次でその事例を紹介する。

令和 8 年版

厚生労働白書