進めていく。
○ 平成 26（2014）年度に配布した指導参考資料第⼀集と、平成 27（2015）年度に配布し
た第⼆集を通じて、全国の幼稚園や保育園等での運動を促進していく。
○ ⼦どもの体⼒の向上に係る、地域・学校ごとの課題をより明確にして、その課題への対応⽅策を検
討し改善に向けた取組を実施するとともに、幼児期の運動遊びの重要性について、幼稚園教諭、
保護者等への啓発も検討していく。
○ 運動遊びプログラム（⽇本スポーツ協会の「アクティブ・チャイルド・プログラム」（ACP）等）のプレ
イリーダー（遊びの先導役）やインストラクター（プレイリーダーの指導者）の資質の向上も視野に
⼊れつつ養成し、普及を図るとともに、有資格者の活⽤を促進する。
② 適正体重の⼦どもの増加
ア 全出⽣数中の低出⽣体重児の割合の減少
○ 胎児期から乳児期の環境が将来の健康に及ぼす影響（DOHaD）の視点からも、成育期サイ
クルにおける健康増進と⽣活習慣の獲得は成⼈期、⾼齢期の健康の基盤として重要である。
【今後の取組】
○ 「健やか親⼦ 21（第２次）」においても、「全出⽣数中の低出⽣体重児の割合」を設定し、低
出⽣体重児と極低出⽣体重児の割合が減少することを⽬指して、妊娠前からはじめる妊婦のため
の⾷⽣活指針を活⽤すること等により、引き続き取組を⼀層推進していく。
○ 低出⽣体重児の要因としては、医学の進歩（早期産児の割合の増加）、多胎児妊娠、妊娠
前の⺟親のやせ、妊娠中の体重増加抑制、喫煙等の因⼦が報告されているが、増加した要因は、
過期産の減少と妊娠中の体重増加の適正化等が考えられ、更なる研究の推進による要因分析
等を⾏い、要因の軽減に向けた取組を実施する。
○ 低出⽣体重で⽣まれた⼦どもの⽣涯にわたる疾病負担に関する研究を実施し、予後を踏まえた
対策についても、国、地⽅公共団体、医療関係団体等が⼀体となった取組が必要である。
○ 社会的にハイリスクな妊婦に対しては、地域医療機関と連携しながら⽀援を⾏っていく必要がある。
イ 肥満傾向にある⼦どもの割合の減少
○ ⼦どもの肥満については、将来の⼤⼈の肥満や⽣活習慣病に移⾏する可能性が⽰されている上、
⼦どもの頃からの健康的な発育や⽣活習慣の形成をしていくための基礎づくりとして、⾷⽣活の改
善及び外遊び等の⾝体を動かす習慣づくりの推進等、総合的な取組が不可⽋である

16）17）

。そ

のため、学校における児童・⽣徒のやせ及び肥満に対する健康課題への対応のほか、地域や家庭、
関係機関との連携による取組の充実が求められる。また、各種研究結果を踏まえた対応について
検討をしていく必要がある。
【今後の取組】
○ 引き続き、「学校保健統計調査」において、児童⽣徒の肥満傾向児の割合をモニタリングする 10）。
○ 「健やか親⼦ 21（第２次）」においても、「児童・⽣徒における肥満傾向児の割合」を設定し、
この割合が減少することを⽬指して、引き続き取組を⼀層推進していく。
３.（２）次世代の健康

第３章 Ⅱ

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