る。
理系の学問分野間の人材配分の適正化の観点からも、医学部・歯学
部・薬学部の大胆な定員削減に踏み切るべきである。〔資料Ⅱ－２－８
参照〕
ウ）医療分野の専門人材の効率的活用
医師・歯科医師・薬剤師以外の医療関係職種（看護職員、リハビリテ
ーション専門職員）を見ても、従事者数は一貫して増加している。少子
化が進む中、現在の養成規模が今後も維持された場合、18 歳人口に占め
る医療関係職種の割合は大きく上昇することとなる。
令和８年度（2026 年度）診療報酬改定では、多職種の協働により患者
への適切なケアが実施される場合には、事実上、看護職員の配置を緩和
する仕組みが導入されたが、質が確保された希少な医療専門職を最大限
に活かすという観点に立って、引き続き、必要な規制緩和も含め、職種
間でのタスクシフト・シェアや多職種の連携強化を進めていくことが肝
要である。また、医療提供の更なる効率化に向け、中長期的には、現状
では分断されている業際規制の見直しも検討すべきであり、例えば、医
療専門資格の統合も視野に入れるべきである。
〔資料Ⅱ－２－９参照〕
②

小規模分散の医療提供体制からの転換

ア）医療機関
日本では、諸外国と比べ、総病床数が多く、平均在院日数も長い一方
で、人口当たりの医師数は少なくないが、病床百床当たりの医師数は少
ない。また、MRI や CT スキャナーの保有台数が極めて多く、外来受診
回数も多い。国内について見ると、医療費と相関性が高いとされる病床
数は西高東低の傾向が見られる。
人材確保も一層困難となる中、できる限りコストを縮減し、医療資源
を効率的に活用することで、質の高い医療を提供する必要がある。この
ため、地域医療構想の実効性を高めること等も通じて、地域の実情に応
じ、病床数の適正化を図り、入院機能の高度医療への重点化を図るとと

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