人ないし小児における原発性肥満症の治療に準じて食事療法、運動療法、行動療法を行う。食行動の異常
や睡眠リズムの異常を伴う症例においては、これらに加えて心理カウンセリングを行う。特に過食を認める症
例では食事時間を予め定める時間制限食（Time-restricted feeding）の有効性が提唱されている。
本邦では各薬剤の適用を満たす肥満症に対して、セマグルチド、チルゼパチド、マジンドールが使用されて
いる。視床下部性肥満に対しても、セマグルチドやチルゼパチドの一定の減量効果を示す報告もあるが、前
向き介入試験に基づく有効性や安全性は確立していないため、セマグルチドやチルゼパチドの適用基準を
満たす視床下部性肥満に対して同薬を使用する場合は減量効果を含めて慎重に経過を見る必要がある。後
天性視床下部性肥満に対しては、メラノコルチン 4 型受容体アゴニストであるセトメラノチドを用いた第 III 相
臨床試験が国内外で実施され、有効性と安全性が示された。
減量手術が試みられた少数例では、特にバイパス術による一定の減量効果が報告されている。
５．予後
視床下部性肥満では肥満を背景として、糖尿病、脂質異常症などの代謝異常、高血圧、MASLD、心血
管疾患のリスクの増加、ＱＯＬの低下や生命予後の悪化などが報告されているが、予後や治療介入の意義
に関するエビデンスは不十分である。
○ 要件の判定に必要な事項
１．患者数
4,668-12,395 人（日本脳腫瘍登録（BTRJ)の登録データ（2005-2008 年）よりボトムアップ推定を行い、4,66810,985 人を、日本脳神経外科学会（JPSN）の登録データ（2009-2015 年）よりトップダウン推定を行い、
12,395 人を得た。）
２．発病の機構
不明
３．効果的な治療方法
未確立
４．長期の療養
必要
５．診断基準
あり（日本内分泌学会承認済）
６．重症度分類
研究班作成の重症度分類を用いる。
○ 情報提供元
「間脳下垂体機能障害に関する調査研究班」
研究代表者 大阪大学大学院医学系研究科 肥満脂肪病態学寄附講座 寄附講座教授 大月道夫

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