（２）論文数などの業績（令和６年度終了課題について）
原著論文

その他の論文

学会発表

特許等

その他

（件）

（件）

（件）

（件）

（件）

和文
７

英文等
85

和文
57

英文等
０

国内
228

国際
18

出願
０

取得
０

施策に

普及・

反映

啓発

０

75

５．研究成果の評価
必要性

多 く の 国 民 が 抱 え る 慢 性 の 痛 み が QOL の 低 下 を 来 す 一 因 と な っ て い

の観点

るという背景から、「今後の慢性の痛み対策について（提言）」（平

から

成 22 年 ９ 月 ） に 基 づ き 総 合 的 な 痛 み 対 策 を 遂 行 し て い る 。 ニ ッ ポ ン
一億総活躍プランや骨太の方針に慢性疼痛対策が取り上げられてお
り、その一層の充実が求められている。慢性疼痛診療システム構築モ
デ ル 事 業 （ 平 成 29～ 令 和 元 年 度 ） 、 慢 性 疼 痛 診 療 シ ス テ ム 普 及 ・ 人 材
養成モデル事業（令和２～４年度）において構築した診療体制を活用
し、令和５年度から健康局において慢性疼痛診療システム均てん化等
事業を開始しており、本研究事業との連携の下に地域での慢性疼痛診
療体制の構築と普及・充実化を推進し、全国的な均てん化につなげる
必要がある。

効率性

研究班において、器質的な面のみならず、心理的・社会的な要因も

の観点

関与する慢性疼痛患者に対して、診療科横断的に、公認心理師や理学

から

療法士なども含む多職種連携体制で、多角的なアプローチにより診療
を行う痛みセンターの条件を整理し、診療体制の構築に寄与した。ま
た痛みセンターにおいて、診療効果が特に期待できる疾患や病態の患
者群の抽出、診療に関するエビデンスの集積を効率的・効果的に実施
し、慢性疼痛の研究の推進と診療の普及が図られた。

有効性

本研究事業の成果を活用することによって、痛みセンターを中心と

の観点

した慢性疼痛診療システムが普及し、慢性疼痛の早期診断、早期治療

から

が可能となり、より身近な医療機関で適切な医療を提供できるように
な っ た 。 ま た 多 職 種 連 携 に よ る 介 入 に よ り 患 者 の QOL が 改 善 し 、 就 労
困難状態から社会復帰するケースもあり、医療経済的な貢献について
も期待できる。

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