Ｎｏ．

年度

研究課題名

研究事業名 研究代表者

専門的・学術的観点からの成果

臨床的観点からの成果

ガイドライン等の開発

その他行政的観点からの成果

その他のインパクト

開始 修了

パーソナルヘル
スコードを活用し
た診療（オンライ
189 ン診療中心とし
た）における行動
変容に関する研
究

公的に標準化さ
れた医療情報を
活用した感染症
流行状況と一般
190 診療状況を把握
するための分析
手法の開発およ
び評価方法に関
する研究

5

5

6

6

R6能登地震発生後、直ちに本研
究の厚労省管轄部署（医政局）を
通し、他の厚労省関連部局、日本
医師会、石川県医師会、高血圧
学会などと話し合い、本研究モデ
ルの被災者への応用検討（法的、
倫理的、保険診療面での問題が
ないかなど）を行い、被災者に応 ローカルTV局（北陸朝日放送）、
用した。臨床的に有用性（特に高 本研究の取り組みが紹介された。
血圧、糖尿病患者に有用であっ
T.）を見出した。
石川県糖尿病対策推進会議 遠
隔診療部WG会議で数回にわたり
報告。今後、本会議での能登地域
の医療復興の一手段として検討さ
れる予定。

0

0

0

0

2

0

0

0

1

1

該当なし

該当なし

0

0

0

0

0

1

0

0

0

0

なし

本研究では，歯学生の能力の評
価手法としての有効性が示唆され
た一方，問題作成にはさまざまな
課題も明らかとなった。歯科医師
国家試験の導入の際には，設計
指針や教材共有化、環境整備とと なし
もに、生成AIやVRなど新技術の
活用も視野に入れた制度設計が
求められる。本研究結果は歯科
医師国家試験制度改善部会での
資料となる。

0

0

0

0

1

0

0

0

0

0

医師の働き方改革は継続的の取
り組むべき課題の一つであり、医
療安全に関わる令和８年度診療 該当なし
報酬改訂に向けた議論の基礎
データとなることも期待される。

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

行動変容にともない、体重、血糖
値など臨床データの改善が認め
PHRを用いると行動変容に効果あ られた。オンライン診療でも有用
り、また、行動変容達成までの期 であり、デジタル医療という概念を
特になし
間が2か月に短縮される可能性が 確立する成果と考えられる。ま
見いだされた。
た、R６能登地震の被災者にも有
用であり、被災地災害医療にも有
用と思われた。

地域医療
基盤開発
推進研究

米田 隆

地域医療
基盤開発
推進研究

本研究は2つの分担研究に分け
て実施し統合することで、専門的・
学術的観点からの成果を得た。
１）新興感染症の動向と一般診療
への影響を把握するためのス
キームは、1)日々レセプト導入は
導入時の調整が鍵であり、5～7
年をかけた普及が現実的、2)診療
佐藤 大介 報酬DXの一環として日々レセプト 該当なし
が標準となる可能性、3)体系的審
査を行うには診療報酬制度の再
編が必要であることを示した。
２）DPCデータで感染症流行状況
を把握するための方法論を開発
し、入院日数の予測や特徴量の
評価が可能であることが示唆され
た。

ICTを活用した歯
学生の評価手法
確立のための研
究

5

6

地域医療
基盤開発
推進研究

動画を用いた試験教材の活用
は，知識の再認にとどまらず，実
践的応用力の評価手法としての
有効性が示唆された一方，作成
には高度な専門性と時間的負担
を要し，動画容量や解像度，シス
テム安定性などの技術的課題も
あるので，今後は設計指針や教
前田 健康 材共有化、環境整備とともに、生 なし
成AIやVRなど新技術の活用も視
野に入れ，信頼性と公平性を確保
しつつ，教育的効果の高い評価
手法としての制度設計が求められ
る。システムの開発については令
和6年9月に名古屋市で開催され
た日本歯科医学教育学会で発表
した。

医療安全的観点
からの、医師の
働き方改革に対
応するための医
192
師の勤務時間帯
間引継ぎ体制の
整備に資する研
究

6

6

地域医療
基盤開発
推進研究

医師の働き方改革を推進していく
医師の勤務時間帯間引継ぎ体制
上で、臨床上、患者安全を担保す
種田 憲一 について、これまで体系的な調査
るために参考となるデータが得ら 該当なし
郎
はなく、専門的・学術的観点から
れ、臨床現場での活用が期待さ
大変意義のある研究である。
れる。

191

原著論文 その他の論 学会発表 特許（件
その他
（件数） 文等（件数） （件数）
数）
（件数）
和文 英文等
和文 英文等
国内 国際 出願 取得 施策への反映
普及・啓発活

50

該当なし