リハビリテーションに係る現状と課題
（疾患別リハビリテーション料の専従要件について）
• 疾患別リハビリテーション料では、当該リハビリテーションを実施するために必要な、医療機関に配置すべき療法士の数
や専従要件が規定されているが、当該療法士が病棟業務に従事することに関する規定はない。
（早期リハビリテーション介入について）
• 発症後早期のリハビリ介入が効果的であるが、急性期では入院後４日目以降の介入が38％を占める。
• 急性期一般入院料１～６における土日祝日のリハビリ実施割合は、平日と比べて低かった。
• 急性期一般入院料１～６において金曜日に入院した患者は、入院後３日以内にリハビリを開始した患者割合が低かった。
• 回復期リハビリテーション病棟３～５等では休日リハビリテーション提供体制加算が算定可能である。近年、算定回数は
減少傾向にある一方、回復期リハビリテーション病棟入院料１の届出機関数は増加している。

【課題】
○ 疾患別リハビリテーション料の専従要件の現状について、どのように評価するか。
○ 早期リハビリテーション介入の現状について、どのように評価するか。

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