となる
（３）有効性の
本研究事業の成果に基づいて、痛みセンターを中心とした慢性疼痛診療シ
観点から
ステムや評価法が普及することで、慢性疼痛の早期診断、早期治療が可能と
なり、より身近な医療機関で適切な医療の提供に貢献することができる。ま
た、レジストリを構築することで慢性疼痛に対する集学的診療の有効性を明
らかにできる。さらに、痛覚変調性疼痛患者を含む慢性疼痛患者の就労、社
会復帰の支援の継続、慢性疼痛に起因する社会的損失の低減が期待できる。
（４）総合評価
痛みセンターでの今後の慢性疼痛診療に有用なレジストリの開発と利活
用、痛みセンターでの集学的診療が期待できる患者の層別化、慢性疼痛診療
ガイドライン普及等の成果が見込まれ、このような成果をモデル事業に導出
することにより、我が国の慢性疼痛対策を強力に推進し、国民の QOL の維
持・向上や、社会的損失の低減に貢献することができる。

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