る取組等を通じて効率的な在宅医療の提供体制を構築できるよう、往診、D（to（P（
with（N（を含むオンライン診療や、在宅療養患者のバイタル等の遠隔モニタリン
グ等を積極的に活用することが求められる。
④ 専門等機能
○ 専門等機能は、高齢者救急・地域急性期機能、急性期拠点機能、在宅医療等連
携機能にあてはまらないが、集中的なリハビリテーション、中長期にわたる入院
医療機能、有床診療所が担う地域に根ざした診療機能、一部の診療科に特化し地
域ニーズに応じた診療を行うものである。
○ 集中的なリハビリテーションを提供する医療機関としては、入院時におけるリ
ハビリテーションに加え、地域の外来医療や在宅医療においてリハビリテーショ
ンを必要とする患者に対してリハビリテーションを提供することが期待される。
○ 中長期にわたる入院医療を担う医療機関としては、今後増加する在宅医療等の
慢性期の医療需要が増加する中で、長期にわたり入院医療を必要とするマルチモ
ビディティ（多疾病併存状態）の患者に対する医療の提供が期待される。
○ 有床診療所においては、基本的に専門等機能を選択するが、地域において在宅
医療の積極的な提供や高齢者救急の受入を担っている場合等については、有床診
療所における在宅医療等連携機能や高齢者救急・地域急性期機能として医療機関
機能を報告する。
○ 一部の診療科に特化した診療を行う医療機関については、専門等機能を報告す
ることが基本となる。
○

大腿骨近位部骨折等の今後増加する整形外科領域に対して、夜間の救急対応も
含めて地域において効率的に機能している医療機関もある一方で、地域において、
減少傾向にある脳血管疾患患者等に対する手術の需要がさらに減少することや、
麻酔科医や外科医等の確保が更に困難となることが見込まれる中で、地域として
そうした医師等を確保し、効率的な医療提供を行うためには、地域内で手術等の
集約化が必要であることも想定される。

⑤ 医育及び広域診療機能
○ 医育及び広域診療機能は、大学病院本院が担うものであり、広域な観点で担う
常勤医師や代診医の派遣、医師の卒前･卒後教育をはじめとした医療従事者の育
成、広域な観点が求められる診療を総合的に担い、また、これらの機能が地域全
体で確保されるよう都道府県と必要な連携を行うものである。
○ 今後、人材の確保がますます困難となるほか、症例数の減少が見込まれる中、
地域の医療提供体制を持続可能なものとする観点に加え、医師の育成の観点から
も、人的協力について、都道府県と大学病院本院で密な連携が必要となる。
○ 具体的には、大学病院本院は、都道府県に対し、医局に属する医師数等の情報
を共有し、都道府県は、地域医療構想を踏まえながら、地域で特に医師の派遣が
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