医療技術名

全身温熱発汗試験
治癒率、死亡率やQOLの改善等の長期予 全身温熱発汗試験は、多汗症の確定診断に必須であり、本格的な治療に踏み切る前提条件である。(エビデンスレベル：Ⅵ 患者データに基づかな
い、専門委員会や専門家個人の意見)
後等のアウトカム

③再評価の根
拠・有効性
ガイドライン等での位置づけ

④普及性の変化
※下記のように推定した根拠

局所多汗症の診断基準として局所的に過剰な発汗が明らかな原因がないまま6ヶ月以上認め
られ、以下の6症状のうち2項目以上あてはまる場合を多汗症と診断している。
1)最初に症状がでるのが25歳以下であること。2)対称性に発汗がみられること。3)睡眠中
は発汗が止まっていること。4)1週間に1回以上多汗のエピソードがあること。5)家族歴が
ガイドライン等での記載あり（右欄に詳細を記載す
みられること。6)それらによって日常生活に支障をきたすこと。
る。）
これらの2項目以上を満たす症例や幼小児例では家族からの指摘などを参考にして、それぞ
れ発汗検査を行って診断を確定する。となっており、発汗試験が診断確定に必要な旨が記
載されている。
(原発性局所多汗症診療ガイドライン2015年改訂版より)

再評価によって多汗症の患者数は変わらないため検査数は大きな変化はないと思われる。ただし、明確な推定は困難である。全国疫学調査による
と、原発性局所多汗症の患者は手掌で5.33％、足底で2.79％、腋窩で5.75％、頭部で4.7％であり、患者の医療機関への受診率は6.3％であった。
そのうち全身温熱発汗試験まで行うのは、現在大凡3,000人程度と見込まれる。

見直し前の症例数（人）

3,000人

見直し後の症例数（人）

3,000人

見直し前の回数（回）

6,000回

見直し後の回数（回）

6,000回

年間対象者数の
変化

年間実施回数の
変化等

⑤医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）

・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）

全身温熱発汗試験は日本皮膚科学会においては確立した技術であるが、日常的に実施する施設は限られ、特に定量法として用いられる換気カプセ
ル法は習熟を要するため、限られた施設でおこなわれている。

施設の要件
（標榜科、手術件数、検査や手術の体 特になし
制等）
人的配置の要件
医師が直接監視を行うか、又は医師が同一建物内において直接監視をしている他の従事者と常時連絡が取れる状態かつ緊急事態に即時的に対応で
（医師、看護師等の職種や人数、専門 きる体制であることが必要とされる。
性や経験年数等）
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の 特になし
要件）

⑥安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度

ヨウ素デンプン反応を利用する定性法では、温熱刺激による熱中症の可能性がわずかながらあるが、リスクは低く、定量法も問題はないと考え
る。

⑦倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）

特に問題はないと考える。

⑧点数等見直し
の場合

見直し前

600点

見直し後

600点

その根拠

点数の変化はないと考える。

区分
⑨関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（当該医療
技術を含む）

Ｄ

番号
技術名

特になし
特になし

具体的な内容

記載の必要なし
増（＋）

プラスマイナス
予想影響額（円）
⑩予想影響額

6,000円×6,000回＝36,000,000円

その根拠
備考

症例数増加により、増(＋)の影響が出るものの、この検査による診断確定で、適切な治療につながると考えられる。

⑪算定要件の見直し等によって、新たに使用される医薬
品、医療機器又は体外診断薬

特になし

⑫その他

特になし

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