③再評価の根
拠・有効性
ガイドライン等での位置づけ

④普及性の変化
※下記のように推定した根拠

パッチテストは、現在、アレルギー性接触皮膚炎の診断に最も有用な検査法である。パッ
チテストにより原因となる接触物質(アレルゲン)を明らかにすることにより、難治性・再
発性のアレルギー性接触皮膚炎の根治が可能となる。原因を明らかにする有力な検査方法
ガイドライン等での記載あり（右欄に詳細を記載す
であるパッチテストは手間と時間がかかり、保険点数も低く一般皮膚科診療でパッチテス
る。）
トは活用されているとは言えない状況である。しかしながら、パッチテストより確実かつ
有用な原因を解明する検査方法はいまも存在しない(接触皮膚炎診療ガイドライン2020よ
り)。

再評価によって接触皮膚炎の患者数は変わらないが、実施回数は若干増加すると思われる。ただし、明確な推定は困難である。接触皮膚炎の患者
は皮膚科受診患者の約4％であり、外来患者数26万人(「国民衛生の動向2020/2021」より)とすると、接触皮膚炎の患者は10,000人程度である。そ
のうちパッチテストまで行うのは、現在大凡15％程度と見込まれ、これが若干増加すると思われる。

見直し前の症例数（人）

1,500

見直し後の症例数（人）

1,800

見直し前の回数（回）

1,500

見直し後の回数（回）

1,800

年間対象者数の
変化

年間実施回数の
変化等

⑤医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）

・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）

パッチテストは日本皮膚科学会、日本皮膚免疫アレルギー学会などにおいては確立した技術であり、実施する行為自体の難易度は高くないが、ア
レルゲンの種類に応じて、パッチテストの施行方法や、濃度設定が異なり、細かい専門的知識が不可欠である。

施設の要件
（標榜科、手術件数、検査や手術の体 特になし
制等）
人的配置の要件
（医師、看護師等の職種や人数、専門 特になし
性や経験年数等）
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の 特になし
要件）

⑥安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度

パッチテストはアレルゲンを実際に健常背部に貼付するため、反応が陽性の場合は貼付局所に限局する接触皮膚炎は生じるが、周辺に拡大した
り、さらには全身症状を起こすことは稀である。

⑦倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）

特に問題はないと考える

⑧点数等見直し
の場合

見直し前

1 21箇所以内の場合(1箇所につき)
2 22箇所以上の場合(一連につき)

16点
350点

見直し後

1 49箇所以内の場合(1箇所につき)
2 50箇所以上の場合(一連につき)

16点
800点

その根拠

パッチテストは項目が増加するに従い、事前の試薬調整などの準備に時間を要し、また当日も貼付にかかる時間が増加していく。20-30箇所行う
平均的なパッチテストの場合、事前の準備を入れて総時間40分、施行医20分、看護師40分、材料費が中央値で約1,500円であり、これで大凡6,700
円になる。50箇所程度行う場合は1.5倍程度の時間や材料費を要することから、上限を800点とした。

区分
⑨関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（当該医療
技術を含む）

Ｄ

番号
技術名

特になし
特になし

具体的な内容

記載の必要なし
増（＋）

プラスマイナス
⑩予想影響額

予想影響額（円）

1,200,000円

その根拠

回数の増加が300回であり、増加分の平均を400点(25箇所)として算出した。

備考

点数見直しにより、増(＋)の影響が出るものの、この検査による原因特定で、患者の利益に貢献し、また治癒に導くことで、以降の不要な医療費
を削減できると考えられ、その影響は予測が難しい。

⑪算定要件の見直し等によって、新たに使用される医薬
品、医療機器又は体外診断薬

特になし

⑫その他

特になし

⑬当該申請団体以外の関係学会、代表的研究者等

日本皮膚免疫アレルギー学会、日本アレルギー学会
外保連共同提案学会なし

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