服用者アンケートにおいては、妊娠の有無を確認したと回答した人は約 6 割、これから確認す
る予定の人との合計は約 8 割であった（表 35）
。確認した方法の大部分は妊娠検査薬であり、産
婦人科医への受診は少なかったが（表 36）
、妊娠の有無を確認した人は増加したと考えられ、望ま
ない妊娠に気付かないままとなるリスクを低減できたと考えられた。なお、薬剤師が記録した確
認方法の結果（表 19）は、妊娠検査薬が 90.2％、産婦人科医受診が 9.4％であり、薬剤師の説明
に基づいて妊娠検査薬等による妊娠の確認が適切に行われたと確認できた。
なお、本研究では、服用 3〜5 週間後のアンケートをプッシュ型のメール配信により実施し、産
婦人科医を受診したか等について問うとともに、妊娠の有無の確認を促した。令和 6 年度事業の
結果（表 33、表 35）では３週間後の産婦人科受診率は低かったが、服用 3 週間後の妊娠の有無の
確認は重要であり、産婦人科への受診あるいは妊娠検査薬の実施により望まない妊娠を確実に防
ぐためには、販売時に薬剤師が確認の重要性と予定の確認方法を確認することに加えて、服用３
週間後にプッシュ型の対応を行うことも一案である。

（３）研修及び資材について
① 研修について
本事業において販売に関わる薬剤師は「オンライン診療に伴う緊急避妊薬の調剤に係る研修」
修了者としているが、令和 6 年度事業における販売プロトコルの変更に伴い、より高度な研修を
実施した。追加の研修の内容は「オンライン診療に伴う緊急避妊薬の調剤に係る研修」の産婦人
科医による講義内容に、妊娠の可能性の判断に資する内容、避妊法、妊娠検査薬、性被害に関す
る対応等の内容を追加して再構築し、協力薬局において販売に関わる薬剤師全員が受講したうえ
で、販売手順に変更後のプロトコルを適用した。
協力薬局への事後アンケートにおいては、販売に関わる薬剤師の大部分が追加の研修が役に立
ったと回答しており（表 46）
、研修が有用であったことが確認された。
「オンライン診療に基づく緊急避妊薬の調剤に係る研修」は、オンライン診療を経た患者への
調剤を目的とした研修であることから、仮にスイッチ OTC 化された場合には、診療を経ずに販
売を行う薬剤師への研修としては別の観点も研修に盛り込んで行うべきであり、令和 6 年度事業
において実施した追加の研修を行うことで、販売に関わる薬剤師のより的確な販売可否判断と、
服用者に対する適切な指導等の実施に資することが期待できる。

➁ チェックリスト、研究に用いた資材について
令和 5 年度事業では「判断に迷う項目、回答しにくい項目、改善すべき項目」が「あった」と
回答した薬局が約 5 割を占めたが、令和 6 年度事業においてはその割合が約 2 割に減少したこと
から、チェックリストの変更により改善されたことがうかがえた（表 42）
。しかし、
「あった」と
回答した薬局が一定割合であることや、
「あった」とされた項目が「妊娠の可能性」であること（表
43）からは、チェックリストにまだ改善の余地が残されていることを表しているため、改善の方
策について改めて検討する必要がある。
34