医療技術評価提案書（保険未収載技術用）
整理番号

※事務処理用

提案される医療技術名
申請団体名

433102
抜髄時の高周波通電
一般社団法人

主たる診療科（１つ）
提案される医療
技術が関係する
診療科

日本歯内療法学会
37歯科・歯科口腔外科
00なし

関連する診療科（２つまで）
00なし

提案される医療技術又は提案される医療技術に類似した医
療技術の提案実績の有無

無

過去に提案した年度
（複数回提案した場合は、直近の年
度）
「実績あり」の
場合、右欄も記
載する

提案当時の医療技術名

追加のエビデンスの有無

提案される医療技術の概要
（200字以内）

抜髄時に根管に挿入したファイルを電極として高周波電流を通電し、歯髄を失活させる技術である。通電により根尖狭窄部
や側枝で電流密度が高くなって歯髄が灰化あるいは変性壊死するため、根管内の歯髄全体を失活させることが可能で、通法
の抜髄に比べて術後疼痛を軽減し、根管充填までの来院回数を減少させることができる。

文字数： 150
対象疾患名

保険収載が必要な理由
（300字以内）

歯髄炎

抜髄では歯髄をファイル等を用いて機械的に除去する方法が行われているが、根管形態が複雑なため歯髄の除去が不完全と
なって残髄炎を生じたり、歯根膜の炎症を引き起こしたりして、自発痛や打診痛が生じ、根管充填までに根管貼薬処置が必
用となっているのが現状である。高周波電流の根管内への通電は、抜髄後の残髄を減少させるとともに術後疼痛を軽減さ
せ、根管貼薬回数を減少させるものである。このような良質な歯科医療を広く国民に提供するとともに、医療費削減にも貢
献するためには、保険収載が必用である。

文字数： 238
【評価項目】
①提案される医療技術の対象
・疾患、病態、症状、年齢等

疾患：歯髄炎、病態：歯髄の不可逆的炎症、症状：無症状や冷温熱痛あるいは自発痛、年齢等：歯根完成永久歯。

②提案される医療技術の内容
・方法、実施頻度、期間等
（具体的に記載する）

方法：通法の抜髄同様に髄腔開拡後、根管内にファイルを挿入し、電気的根管長測定によりファイル先端位置を確認後、
フットスイッチにより高周波電流を根管内に通電する。
実施頻度：抜髄時に１根管1秒の通電を１回行うが、出血が多く1回の通電で止血しない場合にはさらに１～２回通電する。
期間：抜髄当日の1日のみ行う。

③対象疾患に対
して現在行われ
ている医療技術
（当該医療技術
が検査等であっ
て、複数ある場
合は全て列挙す
ること）

区分

Ｉ

番号
医療技術名

5
抜髄および抜髄即充

既存の治療法・検査法等の内容

髄腔開拡後、根管をファイル等により拡大形成することで歯髄を機械的に除去する。

④有効性・効率性
・新規性、効果等について③との比較
・長期予後等のアウトカム

⑤ ④の根拠と
なる研究結果等

研究結果

通法の抜髄時に本技術を併用することにより治療時間は１～2分延長するが、根管拡大形成により歯髄を除去しても一定の
割合で残存が生じることが避けられない通法の抜髄に比較して、根管拡大形成を行わなくても歯髄の残存や術後症状の発現
が減少すること、根管充填までの来院回数が減少することから、治療の効率性は向上すると言える．
長期予後については統計学的に解析した結果はないが、これまで長期予後の悪化を推察ささせる症例の報告はない。
高周波通電による抜髄後の疼痛減少効果に関する後向き観察研究（日本歯科保存学会、2023年6月）によると、抜髄即充し
なかった歯根完成歯の抜髄症例で高周波通電した群558歯，通電しなかった群461歯を解析した結果、術後疼痛発現に及ぼす
通電の効果は、オッズ比「95％CI］が0.32［0.12-0.85］，残髄が0.10［0.05-0.21］で有意な効果が認められた．また、交
絡因子を傾向スコアマッチングにより調整して解析した結果，各群の症例数は178歯となり，術後疼痛発現は通電群0.6％，
対照群4.5％，残髄は0.6％と18.5％といずれも高周波通電の有効性がみられた（p＜0.001）．根管充填までの治療回数の中
央値［四分位範囲］は，通電群が 2.0 [2.0-2.0]回，対照群が3.0 [3.0-3.0]回で，平均値はそれぞれ2.31回と3.19回で、
通電群が有意に（p＜0.001）少なかった
2b

ガイドライン等での位置づけ
⑥普及性

年間対象患者数(人）
国内年間実施回数（回）

ガイドライン等での記載なし（右欄にガイドライン等の 歯内療法学会のガイドライン改定（2024～2025年）において掲載
改訂の見込み等を記載する。）
を検討
5,321,848人
5,321,848回

3110