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～コラム～
サービス提供開始後の他職種との連携
福祉用具の安全性や適合状況等の確認にあたっては、利用者・家族への電話や訪問等による確認だけでなく、
介護支援専門員や訪問介護・訪問看護等の利用者と日常的に接している他職種との連携も非常に重要です。
以下では、他事業所との勉強会を通じて福祉用具専門相談員が必要とする情報を他職種に対して周知すること
で、情報共有を受けることができるようになった事例をご紹介しています。
勉強会の開催が難しい場合にも、サービス担当者会議や福祉用具サービス計画の共有等を通じて、福祉用具の
利用目標や、今後変化が想定される時期及び変化が生じた際に必要な対応等を予め相談しておくとともに、使用
にあたっての留意事項や点検のポイント等を共有しておくことが、安全性や適合状況等に問題があった場合に連
携を行うきっかけにつながります。
例）
訪問介護事業所から、福祉用具専門相談員へどのような情報を共有するべきかわからないという声があった。
勉強会を開催して福祉用具に関する簡単なチェック項目（突っ張り型手すりが緩んでいる場合には赤いマークが
出てくる、杖のゴム先がすり減っている場合は滑りやすくなる等）を共有し、該当する場合には福祉用具専門相
談員に連絡してほしい旨を周知した。
その結果、ヘルパーの方がサービス提供の際にチェック項目に沿って確認し、福祉用具の不具合等があった場
合には、速やかに連絡を頂けるようになった。

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