3. 一般的な福祉用具サービス提供プロセスにおけるポイント
3.2
図表 3-3

Plan

主な情報収集の方法と実施内容・留意点

情報収集の方法

実施内容・留意点

利用者・家族からの聞き取り

・ 利用者・家族と面談を行い、利用目標の設定や福祉用具の選定に必要な情
報収集を行う。面談の場所は本人の自宅を基本とするが、入院中等の場合
は医療機関等で行う。
・ 介護支援専門員と同行して行うことが望ましい。
・ 既に想定される福祉用具の候補が絞り込めている場合には、候補となる福
祉用具を持参し、利用者・家族に試用してもらう等、福祉用具を用いた生活
行為のイメージを持ってもらえるようにする。
・ 認知症等によって、意思が明確に表明できない利用者であっても、家族へ
の聞き取り等、できる限りの情報収集を行うことが望ましい。

介護支援専門員との連携に
よる情報収集

・ 利用者の基本情報
（氏名、住所、電話番号、要介護度、相談の概要等）
につい
て電話等で聞き取りを行う。
・ ケアプランを受領する。
・ 介護支援専門員が保有するアセスメントシート等には利用者の心身の状
況等についての情報が記載されており、その複写を受領することは有用で
ある。

住環境の調査

・ 利用者の自宅を訪問し、住環境の調査を行う。
・ 利用者が自宅にいる場合には、利用者・家族との面談と同時に実施すること
が望ましい。
・ 住宅改修が必要な場合には、住宅改修の担当者への同席依頼を検討する。

サービス担当者会議

・ サービス担当者会議に出席し、利用者の希望や心身の状況等の情報につい
て、同じ利用者を支援する他職種から情報収集を行う。

多職種連携による情報収集

退院・退所時カンファレ
ンス等

・ 利用者が入院・入所中であり、退院・退所後に福祉用具の利用が見込まれて
いる場合は、必要に応じて退院・退所時カンファレンスに参加し、
リハビリ
テーション状況を踏まえた福祉用具の選定や調整、福祉用具の使用期間等
も含めた今後の生活の見通しやその理由等について、担当の作業療法士や
理学療法士等から情報収集を行う。

その他

・ 利用者の周りには、介護支援専門員以外にも多数の専門職が関わっている
ことが多く、その専門職から情報を得ることは、福祉用具による支援を考え
るうえで有用であるため、上記のサービス担当者会議や退院・退所時カン
ファレンスのほか、
リハビリテーション会議や介護支援専門員を通じて他職
種から随時、情報収集を行うことが望ましい。
・ また地域包括支援センター
（又は市町村）
が開催する地域ケア会議におい
てサービス内容等に関する助言を得ることが望ましい場合もある。

出典）
福祉用具サービス計画作成ガイドライン（平成26年３月：一般社団法人全国福祉用具専門相談員協会）
を参考に作成

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