3. 一般的な福祉用具サービス提供プロセスにおけるポイント
3.2

Plan

3.2.5 退院・退所時カンファレンス、サービス担当者会議等
特定福祉用具販売のみでケアプランがない場合を除き、福祉用具サービスの提供開始前にサービ
ス担当者会議が開催されます。また、入院・入所中の利用者の場合には、退院・退所時カンファレンス
に同席する場合もあるかと思います。これらは医療機関や介護支援専門員の主導により開催時期が
決まるため、開催時期によって柔軟な対応が必要となりますが、利用開始前に他職種からの情報収集
を行う重要な機会です。

（1）退院・退所時カンファレンス
利用者が入院・入所中であり、退院・退所後に福祉用具の利用が見込まれている場合は、退院・退所
時カンファレンスに参加し、
リハビリテーション状況を踏まえた福祉用具の選定や調整等について、担
当の理学療法士や作業療法士等から情報収集を行います。医療機関の理学療法士や作業療法士等
による身体状況・ADL等の評価は、福祉用具の選定や今後の生活の見通しにつながるものであり、積
極的に情報収集に努める必要があります。
また、医療情報だけでなく、医療ソーシャルワーカーや施設の介護支援専門員等から、退院・退所前
の状況や、本人・ご家族の意欲・意向等の情報を収集することも、福祉用具の選定には有効です。
退院・退所時カンファレンスにおいて収集すべき情報については、3.2.1の図表3-2
（P.8）
を参考に
してください。

（2）サービス担当者会議
・ 福祉用具専門相談員は、利用者や家族、介護支援専門員やサービス担当者等の他職種が集まる
サービス担当者会議に参加し、利用者の状況について共有を行うとともに、各職種が専門的な見
地から意見を出し合い、利用者にとってより良い支援の方向性やサービス提供方法について検討
します。
・ 福祉用具専門相談員は、サービス担当者会議において福祉用具サービス計画の内容について説
明を行い、利用目標や選定した福祉用具の妥当性、今後の生活の見通し等について他職種と協議
を行う必要があります。
・ また、選定した福祉用具を利用する上での留意事項を参加者全員と共有することも重要です。利
用者が誤った使い方をしていた場合や、適合状況に変化が生じた場合等に、日常的にサービス提
供を行う他職種が気づくことができ、事故やヒヤリ・ハットの防止につながります。
・ サービス担当者会議は、初回の福祉用具サービス計画作成時だけでなく、モニタリングの結
果、福祉用具サービス計画の見直しが必要と判断した場合に、福祉用具サービス計画の見直しの
要否や見直し案の検討を行う多職種協議の場としても重要です。実施したモニタリングの結果や
各職種から収集した情報をとりまとめ、福祉用具サービス計画の見直しが必要と判断した理由を
明確に説明し、今後の見通しを含めた協議を行いましょう。

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