医療機関において安心・安全に電波を利用するための手引き
表 1

医用テレメータ導入の際の取組（医療機関）

事前検討
以下の事項について確認しましょう。その際、医用テレメータ製造販売業者や機器を設置する業者、建
築事業者等から、サービス提案に加え、技術的支援や情報を受けましょう。
また、各事項について、医療機関の事情等と比較して対応の可否について検討しましょう。
① 利 用 に 伴 う メ リ ッ 他医療機関における事例等を参照し、利用に伴う以下のようなメリットとデメ
ト、デメリット等の確 リット等があることを確認しましょう。
認

メリット
デメリット

②必要経費・工期等

ナースステーションから離れた病室等にいる患者を拘束せず
に容態を見守ることができる等
正しく設置しても数秒程度の通信切れが発生する場合がある
（性能限界）
、受信エリア外へ出てしまうとモニタリングがで
きない（いずれの場合もセントラルモニタでアラーム表示）等

導入に当たり必要となる経費（運用時の経費含む）
、工期等を確認しましょう。

③医療機関内構造物・ 医用テレメータを使用する患者の動線や看護エリア（ゾーン）に基づくアンテナ
設置機器等の確認

配置、アンテナ配線、電気的なノイズの放射が考えられる電気配線、防火壁の貫
通通線管の位置、天井裏点検口の位置、エアダクト、配管、金属ドアなどの金属
遮へい物の位置、EPS の位置、医用テレメータに干渉等の影響を及ぼしうる機器
（例：各種電気電子機器、院内の地上デジタル放送や衛星放送の配信ケーブル、
離床センサ、無線 LAN AP、テレメータ・テレコントロール、院内ナースコール
廊下灯等）の位置を確認しましょう。
病棟の建設時には、医用テレメータが適切に利用できるよう建築設計・施工がな
されることが非常に重要です。医用テレメータ製造販売業者、機器を設置する業
者及び建築事業者と十分に事前検討を行いましょう。

④運用時に必要となる 運用時には、管理体制の構築、規程の整備、電波環境調査の実施、管理表の更新・
対応の確認

確認など、どのような対応が必要となるか検討をしましょう。

⑤医用テレメータに対 医用テレメータへ干渉等の影響を及ぼしうる機器としてどのようなものがある
する干渉源に関する情 か、本手引きや製造販売業者からの情報を基に確認し、必要に応じて詳細な情報
報の確認

を機器の販売業者等から入手しましょう。また、該当する機器が、医療機関のど
こでどのように利用されているのかを確認し、リスト化しましょう。医用テレメ
ータの受信エリア内に電気電子機器を設置するときには医用テレメータの受信
アンテナから適切な離隔距離を確保することが必要です。必要な離隔距離は、適
合している不要電波の規制規格の許容値を基に定めます（例えば、VCCI 8クラス
B 機器では｢50cm 以上離す｣ことが望ましく、VCCI クラス A 機器では干渉原因と
なる不要電波が 10dB 高くなるので、離隔距離は｢1.6m 以上離す｣ことが望ましい
です）9。
（VCCI 規格以外の不要電波の規制規格については参考３（１）を参照）

8

9

VCCI（情報処理装置等電波障害自主規制協議会）
：日本において、コンピュータなどの情報機器から発
生する電磁妨害波について国際規格を参照し自主規制を行う業界団体。クラス B 機器は、主に住宅環
境内での使用を目的とする機器で、クラス A 機器はクラス B 機器以外の機器。
電波環境協議会「医療機関における電波利用推進委員会 2019 年度報告」（2020 年 6 月）
https://www.emcc-info.net/medical_emc/pdf/20-301-10-medical-emc-doc2018.pdf

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