研究結果

Y-BOCSは、世界標準の強迫症の評価尺度として、システマティックレビューが行われており、日本語版の信頼性と妥当性も示
されており、日本不安症学会のWEB上で、広く臨床使用ができるように公開している。
1a

⑤ ④の根拠と
なる研究結果等
ガイドライン等での位置づけ

⑥普及性

厚生労働省のWEBサイトで公開され、診療報酬の基本となっている
「強迫性障害（強迫症）の認知行動療法マニュアル (治療者用)」
ガイドライン等での記載あり（右欄に詳細を記載する。） では、Y-BOCS評価が記載されている。日本不安症学会と日本神経精
神薬理学会と合同で、不安症、強迫症の診療ガイドラインを作成途
中で、今後、記載される見込みである

年間対象患者数(人）

36,000

国内年間実施回数（回）

36,000

※患者数及び実施回数の推定根拠等

強迫症（強迫性障害）の12か月有病率は約1.2％（米国の疫学調査から）でその7割が未受診(3割が受診）との結果から、成人
の日本人を約1億人として、0.012倍の0.3倍で、36万人の患者数と推定されるが、その10分の1に対し、本検査を行うと推定
し、1万8千人となった。

⑦医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）

教示、採点、解釈においてマニュアルに従って実施することができる

・施設基準
（技術の専門性
等を踏まえ、必
要と考えられる
要件を、項目毎
に記載するこ
と）

施設の要件
精神科、心療内科、内科が主であるが、それ以外の診療科でも、公認心理師、精神保健福祉士、保健師など、メンタルケアを
（標榜科、手術件数、検査や手術の体制 担当する職種が配置されている診療所や病院等も想定される
等）
人的配置の要件
（医師、看護師等の職種や人数、専門性 医師、公認心理師、精神保健福祉士など、強迫症状のメンタルケアにあたる専門家
や経験年数等）
その他
（遵守すべきガイドライン等その他の要 個人情報保護法
件）

⑧安全性
・副作用等のリスクの内容と頻度

副作用およびリスクはない。

⑨倫理性・社会的妥当性
（問題点があれば必ず記載）

問題なし

Ｄ

妥当と思われる診療報酬の区分
⑩希望する診療
報酬上の取扱い

点数（１点10円）

80点

その根拠

マニュアル化された検査であり、検査及び結果処理は概ね60分を要する。

区分
関連して減点
や削除が可能と
考えられる医療
技術（③対象疾
患に対して現在
行われている医
療技術を含む）

区分をリストから選択

番号

なし

技術名

なし

具体的な内容

なし

増（＋）

プラスマイナス

予想影響額

予想影響額（円）

2,880,000円

その根拠

強迫症の外来患者の約10%（36,000人）に検査を実施すると想定、年間36,000回の検査実施となる。

備考

特になし

⑪提案される医療技術において使用される医薬品、医療機
器又は体外診断薬
(主なものを記載する）

特になし

⑫提案される医療技術の海外における公的医療保険（医療
保障）への収載状況
※ 該当する場合、国名、制度名、保険適用上の特徴
（例：年齢制限）等

１）収載されている

１）を選択した場合は、下の欄に詳細を記載。

英国のNICEガイドラインにおいて、強迫症の評価指標として、Y-BOCSが記載されている。

⑬提案される医療技術の先進医療としての取扱い

d. 届出はしていない

⑭その他

特になし

⑮当該申請団体以外の関係学会、代表的研究者等

清水栄司・千葉大学教授、松永寿人・兵庫医科大学教授

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