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提案書19(3602頁~3801頁) (188 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html
出典情報 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(令和5年度第1回 11/20)《厚生労働省》
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⑭参考文献1

⑭参考文献2

⑭参考文献3

⑭参考文献4

1)名称

Immobilizing and Positioning Patients for Radiotherapy.

2)著者

Verhey L J

3)雑誌名、年、月、号、ページ

Seminars in radiation oncology. 1995 April;5(2):100-114

4)概要

放射線治療における患者固定に関するReview報告。固定具を使用した際の各部位の固定精度に関して言及している。頭頚部領域に関しては、
Facemask(シェル)を使用することで、1-2mmの固定精度を実現可能であることが言及されている。

1)名称

A Randomized Controlled Trial of Orbital Radiotherapy Versus Sham Irradiation in Patients with Mild Graves’ Ophthalmopathy.

2)著者

Prummel M F, Terwee C B, Gerding M N, et al.

3)雑誌名、年、月、号、ページ

The Journal of Clinical Endocrinology & Metabolism. 2004 January;89(1):15-20

4)概要

甲状腺眼症に対する放射線治療において、固定具を使用した照射群(20Gy/10回)と無照射群(0Gy)の二重盲検無作為比較試験を実施した。44人が
20Gy/10回の照射群に割り当てられ、同数の44人が無照射群に割り当てられた。観察期間12カ月での奏効率はそれぞれ52%(23/44), 27%(12/44)で
あり、照射群の有効性が示された。

1)名称

Low- vs. high dose radiotherapy in Graves'ophthalmopathy: a retrospective comparison of long term results

2)著者

Weissmann T, Lettmaier S, Donaubauer AJ, et al

3)雑誌名、年、月、号、ページ

Strahlentherapie und Onkologie. 2021 Oct; 197(10): 885-894

4)概要

甲状腺眼症に対する放射線治療の症状緩和効果について127例 低線量群(4.8Gy/6回)61例と高線量群(20Gy/10回)60例、その他6例を後方視的
に比較。いずれの群も固定具を用いての照射が行われていた。観察期間中央値9年、全体の63.8%(81例)で症状の緩和効果が認められた。有害事
象は8.7%(11例)に認められた。低線量群と高線量群の間に治療効果、有害事象についての有意差は認められなかった。

1)名称

Changes in dry eye status after steroid pulse and orbital radiation therapiess in active thyroid eye disease

2)著者

Takahashi Y, Vaidya A, Kakizaki H

3)雑誌名、年、月、号、ページ

Journal of Clinical Medicine 2022, Junss;11(13): 3604

4)概要

ドライアイの症状を有する活動性の甲状腺眼症に対して、ステロイドパルス療法と固定具を用いての放射線治療による治療効果の評価。16例(32
眼)に対して体重×10mg/kg/dayのメチルプレドニゾロンを3日間のステロイドパルス療法と固定具を用いての20Gy/10回の放射線治療を施行し、
治療前後のclinical activity score、マイボーム腺機能障害の程度等を調査。治療後は治療前に比較してclinical activity scoreの改善
(p<0.050)、マイボーム腺機能障害の軽減(p<0.050)が認められた。

1)名称

バセドウ病眼症

2)著者

廣松雄治

3)雑誌名、年、月、号、ページ

別冊日本臨床

4)概要

甲状腺眼症はバセドウ病や橋本病にともなってみられる眼窩組織の自己免疫性疾患である。発症率は1年間に10万人あたり19人、女性の割合が多
い。

内分泌症候群I.2018;313-318

⑭参考文献5

※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。

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