医療技術評価提案書（保険未収載技術用）
整理番号

※事務処理用

提案される医療技術名
申請団体名

348102
体外衝撃波治療（疲労骨折に対する治療）
日本整形外科スポーツ医学会

主たる診療科（１つ）
提案される医療
技術が関係する
診療科

30整形外科
00なし

関連する診療科（２つまで）
00なし

提案される医療技術又は提案される医療技術に類似した医
療技術の提案実績の有無

有

過去に提案した年度
（複数回提案した場合は、直近の年
度）
「実績あり」の
場合、右欄も記 提案当時の医療技術名
載する

その他（平成22年度以前）

体外衝撃波疼痛治療術

有

追加のエビデンスの有無

提案される医療技術の概要
（200字以内）

スポーツ選手の疲労骨折に対し体外衝撃波を照射することにより、骨新生をもたらし、骨癒合の早期促進を図り、早期に競
技復帰をするための治療法となります。

文字数： 73
対象疾患名

保険収載が必要な理由
（300字以内）

疲労骨折

スポーツ選手の疲労骨折に対し、低出力超音波が現在保険収載されていますが、骨癒合が得られない場合もあり、その際手
術が必要になります。しかし、体外衝撃波治療は外来で治療可能な機器で、現在足底腱膜炎に対する体外衝撃波疼痛治療術
が保険収載され、効果として骨新生作用もあり、スポーツ選手の疲労骨折に対し早期のスポーツ復帰に有効と考えられ、体
外衝撃波治療術（疲労骨折に対し）を新たに申請したいと考えております。

文字数： 199
【評価項目】
①提案される医療技術の対象
・疾患、病態、症状、年齢等

スポーツ選手の疲労骨折を対象とします。通常の疲労骨折であれば保存的、観血的問わず順調に骨癒合が得られ、スポーツ
復帰まで約半年を要します。スポーツ復帰までの期間を短縮するための治療法となります。症状として疼痛、機能障害、局
所の圧痛、腫脹を認めます。年齢はどの年齢でも生じる可能性があります。

②提案される医療技術の内容
・方法、実施頻度、期間等
（具体的に記載する）

病院・医院の外来での治療となります。レントゲン透視下、超音波下に疲労骨折部の確認を行います。疲労骨折部を確認
し、その部位に体外衝撃波発生装置を使用し、体外衝撃波の照射を行います。月1回、3回3ヶ月の治療を行い、画像上骨癒
合が得られているか確認を行います。

区分
③対象疾患に対
して現在行われ
ている医療技術
（当該医療技術
が検査等であっ
て、複数ある場
合は全て列挙す
ること）

Ｃ

番号
医療技術名

K047-3
超音波骨折治療法

既存の治療法・検査法等の内容

超音波骨折治療法は、四肢（手足を含む。）の観血的手術、骨切り術又は偽関節手術を実施した後に、骨折治癒期間を短縮
する目的で、当該骨折から3週間以内に超音波骨折治 療法を開始した場合に算定する。なお、やむを得ない理由により3週
間を超えて当該超音 波骨折治療法を開始した場合にあっては、診療報酬明細書の摘要欄にその理由を詳細に記 載するこ
と。

④有効性・効率性
・新規性、効果等について③との比較
・長期予後等のアウトカム

骨折後偽関節に対する低出力超音波治療では癒合率65.6％(J Orthop Sci;2007;Jingushi et al;35-41)に対し、体外衝撃波
治療は遷延癒合では86%、偽関節では73%、骨折術後の偽関節では81%と低出力超音波治療よりも癒合率が高い。そのため、
骨癒合促進効果が高いと考えられ、通常の保存加療と比較し早期に競技復帰が可能になると考えられる。
体外衝撃波治療は遷延癒合では86%、偽関節では73%、骨折術後の偽関節では81%と低出力超音波治療よりも癒合率が高い。

研究結果

⑤ ④の根拠と
なる研究結果等

1b
ガイドライン等での位置づけ

⑥普及性

年間対象患者数(人）
国内年間実施回数（回）

ガイドライン等での記載なし（右欄にガイドライン等の
改訂の見込み等を記載する。）
800人
1,600回

※患者数及び実施回数の推定根拠等

過去の疫学調査で疲労骨折はスポーツ傷害・外傷総数95,114件の0.9％に当たる845例に生じたとの報告がある。また、1人
あたり2回照射すると考えると1,600回となる。

⑦医療技術の成熟度
・学会等における位置づけ
・難易度（専門性等）

疲労骨折に対するガイドラインはないが、疲労骨折に対してはまずは保存加療を行うことが多い。しかし骨癒合までの期間
は長期間要するため、早期の競技復帰のために行う治療法と考えられる。当該技術はK096-2体外衝撃波疼痛治療術（集束
型）（一連につき）と同様の治療方法であり難易度はCである。

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