必要性は検討すべきとの意見があった。
○ リハ計画書の説明は重要だが、適時に医師が患者や家族に説明をするのは難し
い場合も多く、医師の指示を受けた療法士等が説明して同意を得る仕組みも必
要ではないかとの意見があった。
○ 電子署名や IT 機器を活用した業務の簡素化は重要だが、導入費用がかかるこ
とも認識して検討する必要があるとの意見があった。
○ 訪問看護指示書が例示されているが、この医師の署名は入院診療計画書等とは
違うため、各様式の趣旨を考慮しながら簡素化を検討する必要があるとの意見
があった。
１８. 中長期的に検討すべき課題について
○ 次期診療報酬改定（令和８年度）に向けて、評価・分析を行った課題の中には、
データの解析において技術的な限界があったり、委員の中で見解の相違があっ
たりする等、中長期的に検討を要する課題が認められた。
○ こうした課題については、来年度以降に実施される入院・外来医療等における
実態調査や厚生労働科学研究等により更に検討が進められることが望ましい。
(1) 持参薬ルールについて
○ 入院中の持参薬の使用については、DPC/PDPS での公平な支払いを実現する観点
等から、できる限り統一的な運用が行われることが望ましいが、DPC データに
よると、持参薬使用割合は医療機関間で大きなばらつきが認められている。
○ 統一的な運用を推進するための持参薬ルールの明確化を行う上では、
－ 医療安全を確保する観点（複数診療科の外来受診をしている場合など）
－ 病棟における持参薬の確認業務の負担の観点
－ 患者が薬剤を持参する負担の観点
などの観点から、当該持参薬の処方元が自院であるか他院であるかの別、予
定・緊急入院の別、入院中の診療内容と当該持参薬の関係性の別、薬剤の特性
別など、具体的な場面を想定し、その妥当性を丁寧に検討する必要がある。
○ 併せて、DPC/PDPS 以外で薬剤費が包括される入院料を算定する病棟における持
参薬の取扱いについても、検討を進めることが望ましい。
(2) 重症度、医療・看護必要度について
① 一般病棟用の重症度、医療・必要度について
○ 「重症度、看護必要度」は、平成 20 年度改定において、病棟のタイムスタデ
ィ調査等の研究成果をもとに、「入院患者へ提供されるべき看護の必要量」を
予測する指標として導入され、これを活用した報酬評価が開始された。
○ その後、平成 26 年度改定では、患者像に応じた適正な評価を行う観点から
「重症度、医療・看護必要度」に名称が変更され、急性期患者の医学的な特性
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