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の８割以上を満たさないため」が多かった。
退院時に ADL が悪化した患者の割合は、体制加算の算定有無により明らかな違
いはみられなかった。一方、ADL が大きく改善した患者の割合は、算定ありの
患者で多かった。
急性期一般病棟において、体制加算の算定ありの場合は、算定なしの場合と比
べ、要介護度が高い患者や、高齢の患者が多かった。これらは、入院中に ADL
が低下した患者の特徴と一致していた。
体制加算の届出施設においては、ADL が低下する患者の割合は 3%未満という基
準を満たしていた。また、算定していない施設においては、ADL 低下割合４％
以上５％未満に緩やかなピークが見られた。
体制加算算定ありの患者は、算定なしの患者と比べてリハビリテーションの実
施割合が高く、入院３日目までにリハビリテーションが開始された割合も高か
った。
患者１人当たりの１日平均リハビリテーション単位数は、体制加算算定なしの
場合と比べて算定ありの場合で多く、休日も平日と変わらなかった。また、施
設全体におけるリハビリテーション提供量は、体制加算の算定ありの場合、休
日（土日祝日）全体で平日の 86.5％、算定なしの場合、平日の 34.1％だった。
体制加算の算定がある（多職種が配置されている）病棟においては、病棟での
各業務に、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、管理栄養士が主として関わ
る割合が高く、医師や看護職員が主として関わる割合が低かった。また、療法
士が生活機能回復や栄養・口腔状態に係る項目へ関与している割合が高かった。
体制加算における病棟専従の療法士は、疾患別リハビリテーションのほか、場
面に応じたワンポイントの ADL 動作の指導や、看護職員の業務としても実施さ
れる体重測定や環境調整といった業務を、療法士としての観点から行っている
事例がある。
体制加算算定ありの患者のほうが、低栄養の入力割合と入院栄養食事指導料の
算定患者割合が高かった。また、算定ありの患者のほうが、入院時の低栄養の
割合が高かった。
体制加算の算定有無による退院後の歯科受診状況に大きな差はなく、歯科受診
率は低かった。

（分科会での評価・分析に関する意見）
○ 土日祝日に提供するリハビリテーション単位数が平日の８割以上であることの
要件が厳しすぎるのではないかとの意見があった。
○ 体制加算に取り組みたい医療機関は多いものの、人員配置等の施設基準が厳し
いため、算定が伸び悩んでいるのではないかとの意見があった。
○ 病棟配置によって、ADL の評価、維持や廃用予防といった観点から意義がある
のではないかとの意見があった。
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