名のみで継続的な外来診療の妥当性を判断することは困難であり、例えば化学
療法の実施状況や薬剤使用等の具体的な診療行為について考慮する必要がある
のではないかとの意見があった。
○ 逆紹介が可能な場合には積極的に逆紹介を行うことが望ましく、特定機能病院
等と地域の診療所等との連携の取組を進めるとともに、いわゆる「２人主治医
制」などの導入も含め、継続的な医学管理のあり方について検討することが重
要であるとの意見があった。
１３. 情報通信機器を用いた診療について

（別添資料④ P105～P124）

○ 令和４年度診療報酬改定における情報通信機器を用いた診療の見直し以降、情
報通信機器を用いた診療の届出医療機関数は増加傾向であり、初・再診料等の
算定回数も増加している。
○ 年齢階級別の算定回数については、対面診療と比較して若年者の算定割合が高
く、再診料・外来診療料では年齢構成に地域差が見られる。
１３－１．D to P について（別添資料④ P110～P116）
○ 情報通信機器を用いた診療における傷病名について、初診料は呼吸器感染症、
再診料等は精神疾患に類する傷病名が占める割合が大きく、対面診療の割合が
５割未満の医療機関においても同様の傾向であった。
○ 受診者のうち受診医療機関の所在都道府県が居住地と異なる割合は 19.1％であ
った。
（分科会での評価・分析に関する意見）
○ オンライン診療は健全に普及させていくことが求められているところ、令和６
年のデータでは令和４年と比較して精神科領域や皮膚科領域の増加が目立って
おり、オンライン診療と対面診療を比較した場合の診療内容の比較等により実
態を検証してはどうかとの意見があった。
○ オンライン診療による向精神薬の不適切な処方のリスクが懸念されることから、
診療内容についてより詳細に実態を検証してはどうかという意見があった。
１３－２．D to P with D について（別添資料④ P117）
○ 遠隔連携診療料は令和２年度に新設されて以降、算定回数は限られている。
○ 過去１年間に D to P with D によるオンライン診療を実施した医療機関は 1.0％
で、遠隔連携診療料を算定できる状況以外であっても、医療的ケア児に対する
診療や、訪問診療における眼科・皮膚科・耳鼻科等の専門医との連携等の事例
も見られた。

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