に約６割、７日目頃までに約７割で安定していた。Ｃ項目該当手術実施例では、
術直後は４割程度で、術後７日目までに約７割に達しており、術直後は変化が
大きいと考えられた。
○ さらにＡ項目の変化との関係をみると、手術非実施症例の入院４日目以降、手
術実施症例の入院７日目以降は、Ａ項目が変化しない場合にはＢ項目も変化し
ない患者の割合が多かった。Ａ項目が３点以上変化した場合、Ｂ点数もＡ点数
と同じ方向の変化を示す患者の割合が多かった。
○ Ｂ項目は、疾患によって悪化した身体機能によるケアの必要性と、発症前から
の身体機能によるケアの必要性の双方を反映した指標であると考えられた。
（内科系症例における重症度、医療・看護必要度について）
○ 急性期一般入院料１において、外科系症例（手術に係るＫコード算定症例）と
比較し、内科系症例（それ以外の症例）では、Ａ得点２点以上、３点以上とな
る該当割合はいずれも低く、Ｂ得点３点以上の割合は高かった。
○ 救急搬送により入院した内科系症例の重症度、医療・看護必要度の該当割合は、
救急搬送ではない外科系症例の重症度、医療・看護必要度の該当割合と比較し
て、いずれの入院料においても低かった。
○ 救急搬送からの入院や緊急入院の約８割を内科系症例（手術をしない症例）が
占めていた。
○ これらの基礎データを踏まえ、内科系症例の重症度を適切に評価するための指
標の案について検討した。
○ 日本内科学会提出資料によれば、現行のＡ・Ｃ項目に内科系の診療負荷が高い
検査や処置を追加する案では、内科系症例と外科系症例の該当患者割合の差は、
24.3％から 22.8％に縮まった。
○ Ａ・Ｃ項目を精緻化するのではなく、病棟や病院の負荷を直接的に医療・看護
必要度の底上げに用いる方法として、救急医療や緊急入院を評価する案を検討
した。令和６年度改定でＡ項目の「救急に入院を要する状態」の評価日数が５
日→２日に引き下げられており、単純に日数を戻すことによる入院を延長する
誘因となりえることを考慮して、「救急搬送応需件数を各病棟に按分した病床
あたり件数」や「協力対象施設入所者入院加算の病床あたり算定回数」に一定
の係数を乗じること等により連続的に評価し、当該病棟の基準該当割合に加算
する案について議論した。この方法に基づくと、基準該当割合への加算分が大
きい施設は、概ね内科系症例の割合が多い施設であった。
（分科会での評価・分析に関する意見）
○ Ｂ項目について、基準から除外された急性期一般入院料１のＢ項目の測定につ
いては、現場の負担を考慮して、見直しが必要ではないかという病院団体から
の要望が出ており、Ｂ項目の測定が、病院にとってある程度負担になっている
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