リハビリテーション実施可能単位数のイメージ
○ 令和６年度改定で、回復期リハビリテーション病棟における運動器リハビリテーション料の算定は１日６単位ま
でとされた。これにより急性期一般病棟から回復期リハビリテーション病棟に転棟した場合は、リハビリ実施が
６単位/日までに制限される一方で、仮に発症60日以降も急性期一般病棟での入院を続けた場合、別表第九の三
の③に該当し、９単位/日のリハビリを実施できる状態となっている。

【発症からの経過と入院病棟によるリハビリテーション算定可能単位数の違い】
①急性期一般病棟に入院を継続した場合
発症

発症
60日

※訓練室以外で日常生活動作の訓練等を行った場合に限る

急性期病棟

（引き続き急性期）

②の適用→上限９単位

③の適用→上限９単位※

②急性期一般病棟から回復期リハビリテーション病棟に転棟した場合
発症
転棟
急性期病棟

運動器リハの上限単位数が
異なっている

退院

退院

回リハ病棟

②の適用→上限９単位

運動器リハ以外：①の適用→上限９単位
運動器リハ：別表第九の三の適用外→上限６単位
※Ｒ６改定の趣旨としては、③の適用は行わないものであるため、
現状、③の文言はその趣旨を十分に表現できていないと思われる。

※別表第九の三 医科点数表第二章第七部リハビリテーション通則第４号に規定する患者
①回復期リハビリテーション病棟入院料又は特定機能病院リハビリテーション病棟入院料を算定する患者（運動器リハビリテーション料を算定す
るものを除く。）
②脳血管疾患等の患者のうち発症後六十日以内のもの
③入院中の患者であって、その入院する病棟等において早期歩行、ＡＤＬの自立等を目的として心大血管疾患リハビリテーション料(Ⅰ)、脳血管
疾患等リハビリテーション料(Ⅰ)、廃用症候群リハビリテーション料(Ⅰ)、運動器リハビリテーション料(Ⅰ)又は呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ)
を算定するもの

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