推計結果はこの基準を大きく上回っていた。なお、分母である増分 QALY の値が極めて小
さいため、値の不確実性が大きいことには留意すべきである。
表 15 男性に対する疾患のみを対象とした場合の費用対効果 (ICER: 万円/QALY)
ICER（万円/QALY）

組み入れ疾患

（A）

23,459.7

尖圭コンジローマ・肛門がん

（B）

9,334.9

尖圭コンジローマ・肛門がん・中咽頭がん・陰茎がん

イ）男性に対する疾患に加え女性への間接的効果を組み入れた場合
女性への費用対効果分析については、
「女性本人に接種したときの影響」に、
「男性接種」
による「女性の子宮頸がん減少」のインパクトを乗じて推計を行い、
（ア）
（B）のシナリオ
で解析した男性への費用対効果に加算して、ICER を算出した。
女性本人に 4 価 HPV ワクチンを接種したときの影響 (医療費削減・QALY 改善）につい
ては、９価ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンファクトシート用に構築したモデルを
用いて、効果持続期間 20 年・30 年それぞれの状況下で推計を実施した。20 年の場合は１
人あたりの医療費削減は 1532.7 円・獲得 QALY は 0.0185、30 年の場合は１人あたりの医
療費削減は 2167.5 円・獲得 QALY は 0.0256 となった。なおこの数値は間接的効果の推計
のために行っているため、ワクチン費用は算入せずに、子宮頸がん関連疾患の医療費削減の
みを算入したものである。
「男性接種」による「女性の子宮頸がん減少」のインパクトの推計については、男性女性
間の間接的効果についての情報は極めて限られているものの、Drolet ら (2019) (86)のメタ
アナリシスにおいて、女性接種にともなう男性の尖圭コンジローマの減少効果について、15
歳～19 歳で 48%、20 歳～24 歳で 32%と推計していることから、この数値を参考に用い、
男性接種にともなう女性の子宮頸がん減少効果のレンジを 30～50%と仮定して分析を行っ
た。
また、女性への間接的効果については、女性の接種率が影響し、接種率が高くなれば、間
接的効果のインパクトは小さくなる。ここでは、女性の接種率として 20%～80%の間で 4
通りの場合について推計を行った。さらに、女性へのインパクトの持続期間も考慮する必要
があるが、男性と同様に 20 年とした。なお、接種後 30 年を発症予防期間とした場合の感
度分析については、別に示す。
この前提条件において推計した女性への間接的効果を組み入れた場合の費用対効果を表
16 に示す。間接的効果として 30%～50%を置いた場合の数値で見た場合、もっとも費用対
効果が良好となる「女性の接種率 20%・間接的効果 50%」の状況では、ICER は 584.6 万円
/QALY となり、500 万円～600 万円/QALY の基準値付近の数値となった。

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