いて、
「外来初診時から治療開始までを目処に、がん患者及びその家族が必ず一
度はがん相談支援センターを訪問（必ずしも具体的な相談を伴わない、場所等の
確認も含む）することができる体制を整備することが望ましい」と改定されたこ
とから、継続して認知度を測定し、取組の評価をしていく必要がある。診療プロ
セスに組み込み、治療開始前・再発時等の要所でがん相談支援センターを案内し、
相談を希望するがん患者等ががん相談支援センターに到達できる導線（診療計
画・チェックリスト等）を標準化する等、院内の体系的な体制整備の検討が必要
である。
認知度向上に向けた取組として、様々な媒体を活用した効果的な啓発を検討
するとともに、関係団体等と連携した取組を引き続き推進し、取組の評価を継続
して実施していく必要がある。

②情報提供について
（進捗状況）
●判定一覧
判定
分野別
アウトカム
中間
アウトカム
アウトプット

Ａ

Ｂ

Ｃ

Ｄ

＊

０

０

０

２

１

０

０

１

１

１

２

０

２

１

０

●分野別アウトカム
＃

分野別アウトカム

分野別アウトカム指標
治療決定までに医療スタッフか

300004

がん患者が、治療に

ら治療に関する十分な情報を得

関する十分な情報を

られた患者の割合

得ることができるこ

治療決定までに医療スタッフか

と

ら治療に関する十分な情報を得
られた患者の割合

国民が、がんに対し
300005 て正しい認識を持て
ること

成人

小児

ベースライン値

測定値（中間）

75.0％

88.5％

（平成 30 年度）

（令和５年度）

74.4％
（令和元年度）

判定

＊

－

Ｄ

－

Ｄ

がんの新しい治療法に関する情
報の中には、十分な科学的根拠

90.1％

がなく、注意を要するものがあ

（令和５年度）

ると思う人の割合

81