2 年間のコースは、内容的にも修士課程教育に相当すると考えられ、希望者には修士号に相当
する学位・資格を付与できるようにして、研修生のキャリアアップにつながるようにするとよ
いのではないかと考えられる。

委員Ｂ
・日本が弱いと言われていた実地疫学の分野で人材を育成・輩出している。今後のさらなる活
動に期待する。

委員Ｃ
・2021 年に新設された実地疫学センターは、公衆衛生対応に重要な実地疫学の実践（On the job
training に基づく、実際的な公衆衛生対応支援）がなされ、大きな成果があげられており、活
発な研究報告（研究論文発表など）が行われていることは高く評価される。新型コロナウイル
ス感染症パンデミックの流行時にも、実地疫学に基づいた活動が行われており、新型コロナ対
応に大きな役割を果たしてきた。今後は、感染症危機管理のさらなる充実のためにも人材育成
が重要であり、特に実地疫学に関する人材育成では、2021 年以降は年度当たり 12.5 人と増加
してきているなど、着実に成果を挙げてきている。今後、実地疫学を学んだ後のキャリアパス
のさらなる充実を図り、目的とされる 600 人の専門家の達成に向けて、さらなる努力を期待し
たい。

委員Ｄ
ご提案どおり進めていただきたいと思います。

委員Ｅ
1999 年 9 月に実地疫学専門家センター(FETP)が設立され、感染症危機に対応する人材育成が
行われ、新型コロナパンデミックでは 220 件に及ぶ大規模事例に迅速に対応した。2021 年 4 月
の実地疫学研究センターの改組に伴い、実地疫学研修室・実地疫学分析室・国際派遣室・大阪
拠点・沖縄拠点を設置し、2024 年には 40 名体制となっている。FEPT 活動は多岐に及び、専門
家の育成、マスギャザリングにおける検査体制強化、新興再興感染症リスク評価、ワクチン予
防可能疾患のサーベイランス、食品安全、食中毒の早期探知、薬剤耐性・医療関連感染症情報
と対策など研究課題がバランスよく選定されている。新機構においても実地疫学専門家センタ
ーに求められる役割は、国内はもとより国際的にもさらに重要になる。FF1OO(The First Few

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