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医療IT委員会 答申 (41 ページ)

公開元URL https://www.med.or.jp/nichiionline/article/012779.html
出典情報 日本医師会 定例記者会見(6/10)《日本医師会》
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利用件数は年々増加しており、特に在宅医療や介護分野での利用拡大が顕著である。

3.「医療データ特急便」
大容量の画像データや文書を迅速に送信できるシステムであり、緊急時の CT・MRI 画像
の共有や遠隔地の医師間でのダブルチェック、救急搬送時の事前情報提供などに活用され
ている。従来必要であった物理媒体によるデータ受け渡しを不要とし、迅速性と安全性の
向上に貢献している。

4.「検査データ共有システム」
開示病院のデータだけで
なく診療所から外注された
検査データも含めて一元的
に集約し、患者単位で一覧表
示する仕組みを構築してい
る。これにより、医療機関を
またいだ包括的なデータ参
照が可能となり、診療の質向
上が期待される。現在は一部
地域で試験運用中であり、今
後の拡大が予定されている。

5.「Zero Media Project(ゼロメディアプロジェクト)」
従来の CD-R による画像提
供を廃止し、オンラインでの
画像共有へ移行する取り組
みが進められている。これに
より、医療機関の業務負担軽
減と迅速な情報提供が可能
となり、将来的な標準的手法
への転換が見込まれる。

以上のように、HM ネットは AI 活用やデータ共有の高度化を通じて、単なる情報閲覧型
ネットワークから、診療支援型インフラへと進化を図っている。これらの取り組みは、医
療機関の参加促進や多職種連携の強化にも寄与しており、地域医療ネットワークの新たな
モデルとして今後の展開が期待される。

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