準備を完了できたことで、到着後すぐに高度治療を実施できたケースは、情報連携の実効
性を示す好例である。また、検査予約機能（CT・MRI）をネットワーク経由で 24 時間利用
可能とし、全体の 7 割以上がこの仕組みを通じて予約されているなど、業務効率化にも寄
与している。
費用面では、利用料が月
10 万円、サーバー更新費
用が 5 年毎で 500 万円（年
割 100 万円）が発生してお
り、年間 220 万円の負担と
なるがほぼ診療報酬で賄
われている。参照施設の利
用料は無料である。この持
続可能な運用モデルも普
及の重要な要因である。

3.全国 ID-Link EHR
地域を超えた連携にも取り組んでおり、山形県では 2 次医療圏毎に地連が構築されたが、
県全域での情報共有を目的に、2019 年 3 月より山形県広域連携を開始した。さらに、2020
年４月には秋田県との広域連携（秋田・山形連携）を実現し、新型コロナにおける県境移
動制限時の医療情報共有に威力を発揮した。
また、ID-Link は患者毎にユニークな全国共通の MPI（患者統合マスタ）をもっているこ
とから、地連ネットワークの
ユニオンを越えた医療情報共
有や、遠隔地や災害時での広
域連携が可能である。2024 年
10 月から「全国 ID-Link EHR」
が病院ごとの手上げ制により
スタートし、全国で利用でき
るレールが敷かれたことにな
る。
一方で、全国医療情報プラットフォームとの関係については、両者は競合ではなく補完
関係にあると位置付けられる。全国プラットフォームは網羅性に優れ、ID-Link は詳細な
診療情報や現場運用に強みを持つ。将来的には API 連携により、同一画面上で両者の情報
を統合的に参照できる環境が理想とされるが、技術的・制度的課題も多く、今後の検討が
必要である。その持続的運用には制度設計と現場ニーズの両立が不可欠であり、全国基盤
との連携を視野に入れたさらなる発展が期待される。

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