抗微生物薬適正使用の手引き

第四版

医科・入院編

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2015 年 5 月に開催された世界保健総会では、薬剤耐性対策に関するグローバルア

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クションプランが採択され、それを受けて日本でも 2016 年 4 月に薬剤耐性（AMR）

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対策アクションプラン（2016-2020）を策定し、2023 年 4 月に薬剤耐性（AMR）対

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策アクションプラン（2023-2027）を更新した 1。その中でも、抗微生物薬の適正使

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用は、薬剤耐性対策として、日頃の臨床の現場で医療従事者及び患者を含む医療に

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関わるすべての者が対応すべき最重要の分野の一つとしている 1。
日本における抗微生物薬使用量については、処方販売量を基にした研究において、

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2020 年 の 人 口 千 人 あ た り の 抗 菌 薬 の 1 日 使 用 量 が 10.22 DID（DDDs/1,000

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inhabitants/day）注2との試算が示されており、そのうち 90.1%が経口抗菌薬と報告さ

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れている 8。また、諸外国との比較から、日本では、経口の第 3 世代セファロスポリ

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ン系抗菌薬、フルオロキノロン系抗菌薬、マクロライド系抗菌薬の使用量が多いこ

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とが指摘されている 1。日本の医療現場における抗微生物薬の不適正使用の頻度・割

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合は現状として判然としないものの、米国では処方された抗微生物薬の少なくとも

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30%程度は不適正使用であることが示されており 9、日本においても、65 歳以下の患

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者の下痢症で過剰に抗菌薬が処方され 10、小児の肺炎でガイドラインを遵守して抗

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菌薬を処方している病院は 4 分の 1 しかない 11。一方で、小児抗菌薬適正使用加算導

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入により対象年齢の抗菌薬処方が減少し、加えて医療提供者に対する教育効果によ

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り全年齢で抗菌薬処方を減少させていた 12,13。そのため、日本でも引き続き抗微生

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物薬の適正使用を推進していくことが必要である。

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(2) 策定の目的

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本手引きの策定の主たる目的は、抗微生物薬の適正使用の概念の普及・啓発、教

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育を推進し、適正な感染症診療が広がることで、患者に有害事象をもたらすことな

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く、抗微生物薬の不適正使用を減少させることにある。

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(3) 手引きの対象

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本手引きの医科外来編は外来診療を行う医療従事者の中でも、特に診察や処方、

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保健指導を行う医師を対象として作成した。また、第三版においては、入院患者に

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おける抗微生物薬適正使用に関する項（入院編）も追加し、内容のさらなる充実を

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図った。今回の第四版においては、既存版の内容の改訂及び歯科領域に関する抗菌

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薬適正使用に関する項を追加した。推奨事項の内容は、抗微生物薬の適正使用の概

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念の普及、推進を遂行するために欠かせない、医師や歯科医師だけでなく、処方を

注2

DDD：Defined Daily Dose の略称。成人患者（体重 70 kg）においてその薬剤が主な適応として使用される時
の平均的な投与量のことであり、世界保健機関は各薬剤の DDD の値を提供している。

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