手術数が多くなると、指数が一定以上の病院の割合が高くなる傾向があった。
○ 総合入院体制加算・急性期充実体制加算を算定している病院では、その他の病
院と比較して、より複数の診療科を標榜し、入院医療を提供する傾向があり、
同規模の病院においてカバー率指数も高い傾向があった。
○ DPC 特定病院群のうち、殆どの医療機関は、急性期一般入院基本料１の届出を
行っており、また、約７割の医療機関は、急性期充実体制加算１の届出を行っ
ていた。
（分科会での評価・分析に関する意見）
○ 医師の供給の観点から、人的な資源、効率的な運用という点で、中小規模の病
院にくまなく配置するというより、働き方改革等も踏まえ、集約化も行ってい
くべきとの指摘があった。
○ 人口規模 20 万人の医療圏で救急搬送患者の地域外流出を見るといった意味で、
それを加味した地域内シェア、その地域の中で完結している患者における地域
内シェアのデータも重要との意見があった。
○ 総合性については、新たな地域医療構想では急性期拠点機能として明示されて
いないが、今後、地域医療を行うという観点から、この拠点での重要な要素で
はないかとの意見があった。
○ 手術件数が 2000 件を超えていても外保連指数が低い病院があり、特に DPC 標
準病院群ではそのような病院が多いことから、単純に手術件数ではなく、手術
の難易度を考慮することも必要ではないかとの意見があった。
○ DPC 制度において、入院基本料と総合入院体制加算、急性期充実体制加算との
関係を組み合わせて、新たに病院群の定義を検討することもあり得るのではな
いかとの意見があった。
１－３．その他（別添資料① P81～P86）
○ 専門病院については、許可病床数別に見ると、200 床以上の病院と比較して、
200 床未満の病院で専門病院の割合が多い。 200 床未満の専門病院では、救急
搬送件数が少ないものの、全身麻酔手術件数が多い病院が見受けられた。
○ 有人離島からなる二次医療圏の病院では、救急搬送受入件数が少なく、年間
3000 件を超えるような病院がなかった。
○ 子ども病院では、同じ救急搬送件数を受けている一般病院と比較して手術件数
が多い傾向にある一方で、救急搬送件数の地域シェア率が１／４を超える医療
機関はなかった。
（分科会での評価・分析に関する意見）
○ 子ども病院は、新生児の救急搬送が減っており、一般的な成人を診療する病院
とは質が異なるので、別の枠で捉えることも必要ではないかとの意見があった。
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