的ながん検診を検討する。なお、普及啓発活動に取り組む際には、がん検診の意義、が
んの死亡率を下げるため政策として行う対策型検診と人間ドックなどの任意型検診と
の違いや、がん検診で必ずがんを見つけられるとは限らないこと、がんがなくてもがん
検診の結果が「陽性」となる場合があること、がん検診やその後の精密検査を受けるこ
とによって身体的（検査による合併症等）・精神的（苦痛、心配等）・社会的（費用、
時間等）な負担が生じ得ること、また、その人の寿命を縮めるとは限らないがんを診断・
治療する可能性（いわゆる過剰診断・過剰治療）があることなど、がん検診の欠点やが
ん検診に伴う不利益についても理解を得られるようにすることも必要である。
また、自覚症状がある場合の早期受診については、どのような自覚症状に注意すべき
なのかについての啓発を行っていくことが望ましい（図 11）。
図 11

主ながんの自覚症状

（資料：公益財団法人がん研究振興財団
http://www.fpcr.or.jp/publication/others.html）

ⅴ．参考文献
1) 国立がん研究センターがん対策情報センターのがん情報サービス
http://ganjoho.ncc.go.jp/public/statistics/index.html
2) Katanoda K, et al. Cancer Science 2012;103:360-368.
3) 厚生労働科学研究費補助金（第３次対がん総合戦略研究事業）による「生活習慣改善によるがん予防
法の開発に関する研究」班（2003～2011 年度）（http://epi.ncc.go.jp/can_prev/index.html）
4) Inoue M, et al. Ann Oncol in press
5) http://ganjoho.jp/public/pre_scr/screening/about_scr.html

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