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参考資料3 有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン2024年度版 (8 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_71872.html |
| 出典情報 | がん検診のあり方に関する検討会(第46回 3/23)《厚生労働省》 |
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1. 大腸がん検診ガイドライン 2005 年版の概要
2005 年に公開した「有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン」けでは、1985 年 1 月から
2008 年6 月までに公開された関連文献を抽出し、 以下の検診方法について、 大腸がん死亡率減
少効果、不利益、検診精度などが検討された。
1、便潜血検査化学法
直接的証拠として、便潜血検査化学法は 3 件のランダム化比較対照試験RCT)により証明され
ていた。 不利益としては、 精度を一定に保つための食事制限と薬剤制限、精密検査に伴2偶発症、
中間期がんなどが取り上げられた。 死亡率減少効果を示す十分な証拠があるため、 対策型検診お
よび任意型検診として実施することを強く推奨した。 (推奨グレード A)
2. 便潜血検査免疫法
便潜血検査免疫法は RCT が実施されていなかったため、 直接的証拠として症例対賠研究4 件
により死亡率減少効果が証明された。 間接的証拠として、便潜血検査免疫法の感度は便潜血検
査化学法に比べて高いか同等でめあった。 また、 化学法と異なり、 食事制限と楽剤制限がないことか
ら、受診者の負担はほとんどない、。 一方、不利益として、精密検査に伴2偶発症があるが、 対策型
検診および任意型検診として実施することを強く推奨された。 (推奨グレード A)
8. 8状結腸鏡検査
直接的証拠は症例対照研究 3 件とコホート研究 1 件により死亡率減少効果が証明されていた。
S 状結腸鏡検査は全大腸内視鏡検査や注腸X 線検査に比べ、前処思が容易であり、S 状結腸鏡
検査による観察のみでは人究孔や死亡例は生じていないとする報告がほとんどであった。 しかし、 内
視鏡到達範囲外については死亡率減少効果を期待できないため、 集団を対象として実施すること
は勧められない。 個人として実施する場合は安全性を確保するとともに、検査による不利益につい
て十分説明する必要があるとされた。 (推奨グレード O)
4. 全大腸内視鏡検査
直接的証拠として、症例対照研究 1 件により死亡率減少効果が示されていたが、診断検査によ
る報告も含むため、その結果をそのまま検診の評価にあてはめることはできなかった。 近位大腸が
ん答患・死亡の減少に寄与する可能性があることと、 ポリペクトミーによる大腸がん槍患率減少効果
が期待できる。 一方、検査の不利益として検査の前処置と検査、ポリペクトミー、 内視鏡による感染
などの偶発症が重要である。 集団を対象として実施することは勧められないとされた。 個人として実
部する場合は安全性を確保するとともに、検査による不利益について十分説明する必要があるとさ
れた。 (推奨グレード O)
2005 年に公開した「有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン」けでは、1985 年 1 月から
2008 年6 月までに公開された関連文献を抽出し、 以下の検診方法について、 大腸がん死亡率減
少効果、不利益、検診精度などが検討された。
1、便潜血検査化学法
直接的証拠として、便潜血検査化学法は 3 件のランダム化比較対照試験RCT)により証明され
ていた。 不利益としては、 精度を一定に保つための食事制限と薬剤制限、精密検査に伴2偶発症、
中間期がんなどが取り上げられた。 死亡率減少効果を示す十分な証拠があるため、 対策型検診お
よび任意型検診として実施することを強く推奨した。 (推奨グレード A)
2. 便潜血検査免疫法
便潜血検査免疫法は RCT が実施されていなかったため、 直接的証拠として症例対賠研究4 件
により死亡率減少効果が証明された。 間接的証拠として、便潜血検査免疫法の感度は便潜血検
査化学法に比べて高いか同等でめあった。 また、 化学法と異なり、 食事制限と楽剤制限がないことか
ら、受診者の負担はほとんどない、。 一方、不利益として、精密検査に伴2偶発症があるが、 対策型
検診および任意型検診として実施することを強く推奨された。 (推奨グレード A)
8. 8状結腸鏡検査
直接的証拠は症例対照研究 3 件とコホート研究 1 件により死亡率減少効果が証明されていた。
S 状結腸鏡検査は全大腸内視鏡検査や注腸X 線検査に比べ、前処思が容易であり、S 状結腸鏡
検査による観察のみでは人究孔や死亡例は生じていないとする報告がほとんどであった。 しかし、 内
視鏡到達範囲外については死亡率減少効果を期待できないため、 集団を対象として実施すること
は勧められない。 個人として実施する場合は安全性を確保するとともに、検査による不利益につい
て十分説明する必要があるとされた。 (推奨グレード O)
4. 全大腸内視鏡検査
直接的証拠として、症例対照研究 1 件により死亡率減少効果が示されていたが、診断検査によ
る報告も含むため、その結果をそのまま検診の評価にあてはめることはできなかった。 近位大腸が
ん答患・死亡の減少に寄与する可能性があることと、 ポリペクトミーによる大腸がん槍患率減少効果
が期待できる。 一方、検査の不利益として検査の前処置と検査、ポリペクトミー、 内視鏡による感染
などの偶発症が重要である。 集団を対象として実施することは勧められないとされた。 個人として実
部する場合は安全性を確保するとともに、検査による不利益について十分説明する必要があるとさ
れた。 (推奨グレード O)