が、その評価結果の詳細は掲載されていない 12⑫。 Canadian Task Force on Preventive
Health Care の 2016 年大腸がん検診ガイドライン 1では、 60-74 歳に対して便潜血検査(化学
法か免疫法)2 年毎か S 状結腸鏡(10 年毎)を推奨した(strong recommnendation)。 50-59 歳は
weak recommendation であるが、 同じ方法を推奨している。 75 歳以上には大腸がん検診を推奨
せず、全大腸内視鏡による検診も推奨されなかった。 50-59 歳と 60-74 歳の推奨の違いは有効性
評価研究の死亡率減少効果の違いである。 60-74 歳に比べて 50-59 歳の大腸がん槍患率が低い
ため ROT の検出力不足となり有意な死亡率減少効果が示されなかったと考穴さんていた。

英国の National Screening Committee(NSC: 国立検診要員会)では、2018 年の更新時に
免疫法と大腸内視鏡検査(S 状結腸鏡)を用いた様々な検診ストラテジーを設定し、 費用対効果分
析を行った 199。 免疫法の運用にあたっては、 精密検査である全大腸内視鏡のキャパシティによっ
て制約を受けるため、検診間隔・検診対象年齢・免疫法のカットオフ値別にストラテジーを作成し、
許容しうる大腸内視鏡件数別に最適な条件を提示した。 当時実施されていた化学法(60-74 歳、2
年毎)と比較すると、 大腸内視鏡件数の設定にかかわらず、免疫法のほうが優れていた。 また、免
商法による繰り返し検診のほうが、8 状結腸鏡による検診プログラムの総内視鏡件数よりも少ないこ
とも示した。 この成果により 2019 年にはスクリーニング検査を化学法から免疫法へ切り准えた。 ま
た、2020 年には受診率の低迷のため 8 状結腸鏡による検診(55 歳、 1 回のみ)を中止し、2021 年
4 月より免疫法 50 歳開始に切り替えつつある 10%。 一方で、ポボーランドでは 2012 年より全大腸内
視鏡検診を導入し、ドイツも全大腸内視鏡による検診を選択できるようになっている 1067。

オーストラリアでは現在免疫法(50-74歳、隔年)による検診プログラムを実施しているが、 Cancer
Council Australia(2017 年0》2によるガイドラインでは、 免疫法の評価は推奨グレード C(エビデ
ンス総体は勧告をある程度裏付けるものであるが、その適応には注意が必要)としていた。 免疫法
の有効性評価には中国のクラスターランダム化比較対照試験 19を採用し、 追跡期間 8 年で有意
な死亡率減少効果を示したが、性別や対象年齢別のテスト精度に関してはエビデンスが不十分と
評価していた。 対象年齢の設定にはモデル解析を実施していた。 また、 有効性、費用対効果、利
益不利益バランスを最適化するためには、検診開始年齢を引き下げるのではなく婚存の対象年齢
50-74 歳の参加者を増やすことに資源を投入すべきとも進べていた。 2023 年 11 月に更新された
大腸がん検診ガイドラインでは免疫法(貼年)は同じだが、検診対象年齢が 45 歳から 74 歳となっ
た 199。 一方で、8 状結腸鏡は市民の受け入れ、実施可能性、 費用対効果に関する懸念があるとし
109、 推奨されなかった 108。 諸外国のガイドライン作成団体による全大腸内視鏡の有効性評価に
おいて、1IARC は8 状結腸鏡の RCT と観察研究、USPSTF は観宗研究やモデル解析、MSTTF
は観祭研究の結果を重視して、全大腸内視鏡を推奨した。 8 状結腸鏡の RCT のみで全大腸内視
を推奨する団体はなかった。

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