きくなると考えられる。 その結果、 精密検査である全大腸内視鏡やその前処置による偶発定のリス
クも高まる。

2) 全大腸内視物検査

全大腸内視鏡の最も重要な不利益は前処置検査に伴う偶発征である。 国内における全国集
計では手技中偶発症発生率は 0.24%であり、 出血率 0.15%、究孔率 0.03%であった 9。

前処置に伴う偶発症としては腸閉塞や虚血性腸災、マロリーワイス症候群や電解質異常等が多
く、死亡例も少数ではあるが報告されている 7273。

現在の大腸がん検診プアログラムの主力である免疫法と比較した場合、プログラム全体で実施さ
れる検査数は全大腸内視鏡検査を用いた検診プアプログラムで多くなる。 また、 全大腸内視鏡検査は
non-advanced adenoma を含む大腸腫瘍性病変の栓出力に優れているため、 過剰診断が増加
する可能性がある。 それらのサーベイランスも含めると検診アグログラム全体の全大腸内視鏡実施件
数は明らかに全大腸内視鏡群で多くなり、 偶発症発生件数も増加すると予測される。

8. 利益と不利益の対比

1) 便潜血検査免疫法

1 万人を対象に大腸がん検診を行った場合、 化学法では大腸がんを 13 人程度、免疫法では
24 人程度を検出できる。 また、化学法に比べて免疫法では、要精検者数、advanced
neoplasia(AN)検出数が増加する(図 7)。

化学法と比べて、 免疫法では 1 万人あたりの大腸がん検出数が 10 人程度増加する。 しかし、化
学法と比べて、免疫法の陽性者数は約 2 倍となり、 全大腸内視鏡による精密検査数が著しく増加
するが、number needed to scope(NNS)はほぼ同等である(図 8)。

この結果をもとに利益と不利益の対比では、利益はあるが不利益中等度と判断した。

2) 全大腸内視物検査

1 万人を対象に大腸がん検診を行った場合、免商法ではANを82 人程度、大腸がんを 20 人
程度検出できる。 8 状結腸鏡では AN を 168 人程度、大腸がんを 17 人程度検出できる。 全大腸
内視鏡では AN を 153 人程度、大腸がんを 11 人程度検出できる(図 9)。 3 者の大腸がん検出数
はほぼ同等だが、免疫法の NNS は 20、8 状結腸鏡の NNS は 17、全大腸内視鏡の NNS は
200 であり、全大腸内視鏡を用いたプログラムでは NNS が確実に増加し、全大腸内視鐘に伴う
様々な不利益が増加する(図 10)。

この結果をもとに利益と不利益の対比では、利益はあるが、免疫法と S 状結腸鏡に比べて不利
益は大きいと判断した。

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