II. 作成目的

2005 年に作成した「有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン」Dにおいては、便潜血検査
(化学法、 免疫法)、 全大腸内視短検査、8 状結腸鏡検査、S 状結腸鏡検査と便浴血検査化学法
の併用法、注腸 X 線検査、直腸指診について有効性および不利益を検討した。 当時便潜血検査
化学法の有効性を調べたランダム化比較対時試験(RCT)が報告されていたが、その他の検査方
法は観宗研究やテスト精度等の間接的証拠をもとに推奨グレードを決定した。

その後、S 状結腸鏡の RCT は、英国 UKFSST、イタリア SCORE、ノルレウェーNORCCAP、米
PLCO の 4 研究が実施された 3@。 全研究で 10 年以上の追跡を行い、 大腸がん死亡率減少
効果を認めている。 また、 米国では 8 状結賜鏡に加え全大腸内視鏡検査が大腸がん検診の一つ
の検査法として推奨され ?、大腸がん死亡率が順調に減少している。 現在、全大腸内視鏡の有効
性を評価するための RCT が和複数進行しており、 国内においても AMED(Japan Agency for
Medical Research and Development:国立研究開発法人日本医療研究開発機構)攻新的がん
医療実用化研究事業「対策型検診を目指した大腸内視鏡検診の有効性評価のためのランダム化
比較試験」が行わんているが 8⑧@、 結果が得られるまでにはまだ年数を要する。 国内外で、全大腸内
視鏡は精密検査の主要モダリティとして位置づけられている。 全大腸内視鐘の回定部到達率は約
909%%であり 9、さらに前がん病変の治療も実施できるため、全大腸内視鏡を検診において活用した
いという要望が高まっている。 全大腸内視鏡は侵襲性の高い検査であり、 対象者や安全性確保に
関するシールが定められているわけでないにもかかわらず、全大腸内視鏡や 8 状結腸鏡を用いた
大腸がん検診が全市区町村の約 3%で実施されている 1上。 また、 人間ドック健診におけるオプショ
ジ検査として下部内視鏡を実施している施設は950施設中322 施設(38.9%)と報告されており1ゆ、
任意型検診において大騰内視鏡検査が普及しつつある。 このような背景から、 大腸内視鏡検査の
有効性を含めた科学的根拠を吟味し、 課題を整理する必要性に人迫られた。

化学法と 8 状結腸鏡は RCT で有意な死亡率減少効果が示されているが 13$、 現在の日本国
内の診療において化学法は実施されておらず ②、8 状結腸鏡の実施件数もごく少数となっている。
すでに 8 状結腸鏡検査専用の内視鏡は国内販売が終了しており、これからの普及は期待できな
い。 そこで、本ガイドラインではわが国で実行可能性があり、 臨床的評価が求められている免疲法
と全大腸内視鏡を評価対象とした。 今回大腸がん検診ガイドラインを更新することで、これらの課題
を明らかにし、わが国での新しい大腸がん検診体制を構築するための第一歩と位置づけている。

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