VII. 検診間隔

1. 便潜血検査免疫法

便潜血検査化学法のランダム化比較対周試験(Minnesota 研究)では、対照群と比較し、大腸
がん死亡率は逐年検診群では 32%の減少(RR = 0.68 [95%CI: 0.56-0.82})、 隔年検診群では
22%の減少(RR = 0.78 [95%CI: 0.65-0.93])とともに有効性が確認された。 一方、検診間隔の直
接比較では乏年検診群は隔年検診群と比較して 13%の大腸がん死亡率減少効果がみとめられた
が、統計学的に有意な結果ではなかった 15。

また、和免疫法の検診間隔については、オランダの NRSI 研究(non-randomized lcomparative]
study of intervention)の報告があった。 免疫法による交年検診、隔年検診、3 年毎の検診が実
施され、2 ラウンドにわたる advanced neoplasia の検出率は乏年検診が隔年検診、3 年毎の検診
と比較して点推定値では高い結果であったが、信頼区間は広く、特定の検診間隔がより優れる証
拠も、同等であるという明らかな証拠もなかった 89。

ガイドライン作成委員会では巡年、 隔年の 2 パターンが議論された。 巡年検診に比べて際年検
診が累積陽性率(要精検率)・累積精密検査件数の低減につながることから隔年検診を主張する意
見がみられた。 一方で現在の巡年検診を隔年検診にする決定的な根拠はなく到年検診を継続す
くきだという意見も見られた。 この点については、 委員会を複数回開催し、 検討を重ねたが委員会
全体の合意には至らず、最終的にガイドライン作成要員会としては、検診間隔を 1 年から 2 年にす
ることも可能であると判断した。

2. 全大腸内視鏡検査
全大腸内視鏡は死亡率減少効果を示す科学的根拠があるが、 証拠の信頼性は低く、 対策型検
診としては推奨できないため、検診間隔の検討対象外となった。

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