られる。 その判断の根拠となるような前向き研究の実施が期待される。 近年ポリベクトミー
後の大腸がん栓吊・死エリスクに関する大規模コホート研究が公表されており 1H9、腺腫の
サイズや個数別にポリベクトミーやサーベイランスの方針を検討する研究も報告されてい
る 12。 これらの情報を反映した国内のサーベイランスガイドラインの更新が期待される。
最後に、対策型検診における共同意思決定 Shared Decision Making(SDM)のあり方につい
ても検討が必要である。 SDM とは、 医療の利益と不利益を示したうえで、個人の価値観を踏ま
え、愚者が医療者とともに最良の医療を選択するプロセスである 19。 がん検診における
SDM の目的は診断や治療に関する正しい情報の伝達だけでなく、科学的根拠に基づく意思
決定をサポートし、誰もが公平にがん検診を含む医療的ケアにアクセスできるように支援
することである。 U.S. Preventive Services Task Force のレビューではがん検診のような
予防的な医療において SDM が重視されるのは、複数の検診方法が選択できる場合や推奨グ
レードCのように利益と不利益の差が小さい場合とされている。しかし、SDM の本来の目
的は誰もが科学的根拠を理解し、正しく選択できるよう支援することなので、 推奨グレード
A/B のような有効性が確立した予防方法であってもすべての人に SDM が適切に実施され
るのが望ましい 19。がん検診の対象は無症状健常者であることも考應すれば、診療と同様
二放和合唱夫上科 受診者自身が検診の必要性を認識 し、 個別の要素を考えな
がら 継続する意義を見いだせるように支援する体制整備が必須であろう。便潜血検
査の 了 う に安全性が高い有効な検査であっても同様である。 しかし、 対策型検診を担当する
医師や保健帥の時間的制約やがん検診の利益への人過大評価などから、SDM を実施する環境
は整っていない。
現在、がん検診における SDM のあり方について厚生労働科学研究費補助金(がん対策推
進総合研究事業)においても検討が行わんれている。 具体的には対策型検診における Decision
Aids(意思決定支援ツール)の開発研究が進行している。 Decision Aids は愚者の知識を向上
させ、 個人の価値観を尊重した選択を促進するとともに、不確実な情報に基づく判断を減少
させることが報告されている 15。検診受診・精密検査受診を促進する効果や、逆に不要な
医療を減少させることによる医療費抑制効果も期待される。 地域やがん検診毎に検診対象
人 り、 がん検診の提供形態にも集団検診と個別検診があるため、 それぞれの状
況に対応 した意思決定支援ツールの開発と、これらを用いた介入研究の実施が期待される。

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