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参考資料3 有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン2024年度版 (42 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_71872.html
出典情報 がん検診のあり方に関する検討会(第46回 3/23)《厚生労働省》
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腸がんリスクが明らかになりつつある 11。 例えば、 hyperplastic polyp や tubular adenoma 切
除後の大腸がん死亡リスクは一般集団とほぼ同等でやるため、全大腸内視鏡によってこれらの検
出数が増加しても必ずしも大腸がん死亡率減少につながらない。 すなわち、新技術のテスト精度
が標準方法のテスト精度を上回り、 検出病変数が増加しても、死亡率減少につながるか不明であ
る。

また、テスト精度を比較する研究は横断研究デザインであるため、新技術によって追加された病
変が過剰診断か早期診断であるのか区別できない 19。 さらに、中間期がんも評価できないため、
テスト精度が過大評価となる可能性もあることから、テスト精度だけでは判断できない。

WEO の代将指標評価はテスト精度の評価を経て、最終的に 1 ラウンド以上の検診により参加
率(受診率)、 大腸がん/advanced neoplasia 検出率、億陽性率、 中間期がん発生率、検診の不利
益について参照基準となる標準技術と新技術を比較することでプログラムとしての評価は可能とし
ている(表 3)。 本ガイドラインで実施した代奉指標による全大腸内視鏡の評価は、NordICC 研究
(従来の死亡率減少効果をアウトカムとする RCT)において有意な死亡リスク減少が示されなかった
という中間解析結果 ⑳ と矛盾せず、 WEO の代奉指標評価が有用である可能性を示している。

しかし、 代准指標評価は複数の研究を各相の結果として積み重ね、 統合した結果に基づく推測
である。 厳格な研究計画のもとで実施される RCT と異なり、テストパフォーマンス RCT では介入の
効果を直接確認することができないため、代将指標による評価が RCT による評価の信頼性を上回
ることはないことに留意すべきである。 最終判断は死亡率減少効果を評価する RCT を待つ必要が
ある。

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