2. 全大腸内視重検査(推奨グレード O)

観察研究では死亡率減少効果が示されているが診療と検診の区別が明確ではなく、確実な証
拠が得られない。 また、 代指標による評価"2? でも全大腸内視鏡が S 状結腸鏡や免疫法のテスト
パフォーマンス(参加率、 陽性率、がん検出率等)上回る確定的な証拠は得られんなかったため、
対策型検診では実施しないことを推所する。

*1],「有効性評価に基づく大腸がん検診ガイドライン」2005 年版 で評価済み
*2. 死亡率減少効果が確立した検診手法と類似した検診手法に対して、テスト精度・プログラム評
価に基づく証拠の連鎖により、その有効性を評価する方法?

研究への提言

1. 便潜血検査免疫法の対象年齢設定

大腸がん検診では年齢別の有効性を決定できる明確な証拠がなく、年齢階級絢租串率・死記
率や number needed to scope(NNS: 陽性反応的中度の逆数であり、 大腸がん 1 例を発見する
ために必要な精密検査数)、精密検査における全大腸内視鍼偶発定頻度などの間接的な証拠を
もとに検討した。 免疫法の運用に関する国内研究は少数に留まっており、 わが国でも対象年齢設
定に資する研究を行い、検診対象年齢を検証する必要がある。

2. 全大腸内視鏡検査のランダム化比較対妥試験の評価

現在、 国内外で全大腸内視鏡の有効性を評価するランダム化比較対鶏試験が進行中である。
複数の最終報告が公表された後、シレステマティックレビューを実施し、 全大腸内視鏡の推奨グレー
ドを再評価する必要がある。

3. 全大腸内視鏡検査の偶発征に関する研究

全大腸内視鐘における偶発症は稀であるが、 検診の不利益として把握すべき情報である。 高齢
者は偶発症リスクが高いため、がん検診の対象年齢設定(特に終了年齢)においても重要な基礎次
料となる。 内視鏡検査受診者の年齢・基礎疾患の有無に加えて、大腸内視鏡検査の目的(検診・
診断・サーベイランス等)や前処置の方法、転帰等も含めた花性の高い国内報告が期待される。

4. Shared Decision Making に関する研究

Shared Decision Making(SDM)の目的は正しい情報の伝達だけでなく、 科学的根拠に基づく
意思決定をサポートし、 公平に医療的ケアにアクセスできるように支援することである。 がん検診の
対象者が無症状健常者であることを考慮すれば、対策型検診においても SDM の普及が必要で
ある。 SDM 導入のための基礎調査や介入研究の実施が急がれる。