率等を評価する。 初回検診では有病率が高い集団となるため、第 4 相としてマルチラウンドのプロ
グラム、 すなわち繰り返し検診における累積の参加率、がん検出率等を評価するとともに、中間期
がん、有害事象の精査も行う。 ただし、第 3 相の結果から第 4 相の結果がある程度予測できる場
合、 必ずしゃ第 4 相を実施する必要はない(表 3) 2。 これまで代奉指標評価に用いられてきたテス
ト精度に中間期がんやテストパフォーマンスの指標を追加することで、新技術の死亡率減少効果を
より正確に推測することが可能になる。

今回のエビデンス評価では、 生物学的機護が同様で有効性が確立した検診方法(化学法と8状
結腸鏡)を参照基準とした WEO の代大指標評価を行い、テスト精度や参加率(検査の受容性)、陽
性率、がん検出率、 中間期がん発生率に関してはメタアナリシスも実施された。

4. ガイドライン作成手順
1) エビデンスレポートの評価

エビデンスレポートのシステマティックレビュー、メタアナリシスの結果をもとに、利益と不利益を
評価した。 ガイドライン作成委員会で出た様々な意見をもとに、文献レビュー委員会はエビデンス
レポートの修正や追加解析を行った。

2) 証拠のレベルの決定
今回は証拠のレベルを以下のように決定した(表 1)。

1. 便潜血検査免疫法、全大腸内視鏡検査ともに ROT の結果が報告されていないため、和観察研
究による評価に追加して WEO の代若指標評価を実施し、 大腸がん死亡率減少効果と容串
率減少効果を検討した。 死亡率減少効果(利益の大きさ)を、あり、 不明、なしで評価した。

2. 研究の質・結果のの一貫性・一般化を総合して証拠のレベル(利益)を、HIGH、MODERRATR、
LOW で評価した。

8. 免疫法の不利益については、備陽性、過剰診断、精密検査による偶発症、精神的負担で総
合的に評価した。 また、 全大腸内視鐘の不利益は偶発症、 精神的負担を総合的に評価し、
不利益の程度を検討した。

4. 死亡率減少効果・証拠のレベル(利益)・不利益の程度をもとに証拠のレベルを決定するため
に、衝検査法の検診受診者 1 万人あたりの検診参加数、テスト陽性(要精検)数、advanced
neoplasia あるいは大腸がん検出数を算出し、 可視化して比較検討した。 利益と不利益の対
比において、利益は検診受診者 1 万人あたりの advanced neoplasia あるいは大腸がん検
出率、不利益は number needed to scope (NNS:大腸がん 1 例を発見するために必要な大
腸内視鏡検査数、本ガイドラインでは偽陽性の指標として扱うを用いた。 また、 免疫法の利益
と不利益の対比は化学法と比較し、大腸内視鏡検査の利益と不利益の対比は現在の大腸が
ん検診の中心である免疫法と 8 状結腸鏡と比較した。 従来 NNS は大腸がんを 1 例診断す
るために必要な医療資源の指標でやるが、オーストラリアで実施されたモデル研究において、

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