ＦＡ－１
ヘッドホン難聴（イヤホン難聴）を中心とした難聴の実態把握と対策のための研究
（２６ＦＡ１６０１）
（１）背景と目的
世界では、ヘッドホン等の使用により、10 億人以上の若者が難聴の危機にさらされている
と報告されている。WHO は、大音量で長時間ヘッドホンやイヤホンを使用することによる難聴
リスクに対し、セーフリスニングの国際基準を示し、音量と使用時間の上限を勧告している。
本邦でもこの 10 年で、40 代以下で聴力低下が指摘されるようになった。近年は ICT
（Information and Communication Technology）の進展に伴い、若年層を中心にスマートフォ
ンの利用が増え、娯楽等でのヘッドホンやイヤホンの使用が広がっている。しかしながら、本
邦においては、ヘッドホン等の使用に伴う非職業性騒音性難聴のリスクに関する研究は十分で
なく、大規模な実態把握が求められている。
本研究では、非職業性騒音性難聴の実態を把握し、エビデンスに基づく効果的な施策を提案す
ることを目標とする。気付かないうちに徐々に進行する「ヘッドホン難聴（イヤホン難聴）」
など、不可逆的な感音性難聴を早期に発見する手法を明らかにし、個人、自治体でできる対策
について、それぞれ検討する。国民の健康の保持増進等の観点から、早期介入につながる取組
が重要である。従来の健診等の枠組みではなく、誰でも簡単に実施できるセルフチェックな
ど、実行可能性の高い施策提案が望まれている。

（２）求められる成果
①本邦における非職業性騒音性難聴のリスクを明らかにする。
・非職業性騒音性難聴の実態を把握するため、疫学的調査を行う。
・使用されているヘッドホン、イヤホンの種類や利用状況に関する情報収集を行い、難聴との
関連要因を分析する。
・非職業性騒音性難聴が生活機能や健康に及ぼす影響について評価する。
②予防や啓発活動を含めた施策立案に資する情報収集を行う。
・大規模集団を対象とした非職業性騒音性難聴をスクリーニング方法について、施策検討に資
する知見を収集、整理する。
・調査結果や文献レビューに基づき、特にヘッドホンやイヤホン使用に伴う非職業性騒音性難
聴の予防や啓発活動に関する情報を取りまとめ、厚生労働省が施策立案を検討する際の基礎
資料として整理する。
※研究班会議や研究成果報告会を活用するなどし、本研究課題の厚生労働省担当者と適時必要
な情報共有を行いながら研究を遂行すること。

（３）研究費の規模等 ※
〇研 究 費 の 規 模 ： １課題当たり年間 5,000 千円程度 ※ （間接経費を含む）
〇研 究 実 施 予 定 期 間： 令和８年度～令和９年度
〇新規採択課題予定数： １課題程度 ※
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