されている。このようなことから１か月児健診と同様に、４か月児以降の健
診でも手順の標準化や精度管理が望まれる。
さて、どの時期に産婦人科から小児科や内科などへの移行がなされるかは
地域の事情により異なるが、いずれの時期であっても適切な情報伝達が必要
であり、それは産婦人科と小児科や内科などの医療間連携だけでなく、保健
行政にも情報伝達され、医療と保健の連携に活用されるべきである。現実と
して、４か月児健診よりも前の段階（２か月時など）で保健師による家庭訪
問がなされている自治体も少なからずある。
さらに、米国に比べ法定健診が少ない我が国では、自治体独自で実施して
いる７か月児健診、10 か月児健診、12 か月児健診があり、これらの時期に
見出すことができる聴力障害、視力障害、斜視、脳性麻痺などの早期診断に
有用であるxiii。法定化を目指すことは大切であるが、その実現まで、これら
の健診を実施している自治体への正当な評価と支援が求められる。
② 就学後にこどもの困りにつながる可能性のある苦手へ早期に対応する
どのこどもにも得意と苦手はある。そのため、発達障害なのか、境界域な
のか、定型発達なのかを明確に分けることよりも、こどもが得意分野に自信
を持ち、楽しく学校生活を送り、適材適所で就労し、そこで質の高い産物を
生産して国が発展していくことを求めたほうが有益ではなかろうか。その実
現のために、苦手が困りごとにつながらないように早期から対応する必要が
ある。乳幼児期は伸びしろのある時期であるため、乳幼児健診はそれを支援
するうえで最適な機会である。
１歳６か月児健診では、歩行や有意語の獲得を確認することが求められて
いるが、例えば指差しをしないなどこどもの一部に、やがて自閉症スペクト
ラム症と診断されるこどもがいるxivことから、情緒の発達に気づくこともあ
る。それが重度であればその時点で医療機関や療育機関へ紹介することがで
きるが、軽度の場合は医師や保健師も保護者を不安にすることを避ける傾向
がある。しかし、「様子をみましょう」として先延ばしにするよりも、例え
ば、さりげなく親子の関わりの重要性を指摘するとか、絵本を読み聞かせて
あげて、目を見て話しかけてあげてなどの、簡単な提案や助言をすることで、

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