それは、乳幼児期の生活環境が心身の健全な成長に影響を与えるからである。
家庭環境、生活習慣、こども自身の苦手への対応よっては、上記の課題を少
しでも解決させる可能性がある。
そのため、従来から実施されている乳幼児健診の重要性を再認識し、さら
に優れたものに発展させる必要がある。乳幼児健診は小児保健の根幹であり、
そこに医療、保健、教育、福祉が連携することで地域の子育て力の向上が期
待される。乳幼児健診それぞれが点ではなく、線となって、当該のこどもだ
けでなく、家庭を支援する機会となるべきである。さらにその支援は、就学
時健診を経て学校生活、さらには就労へと切れ目なくつなげていくことが望
ましい。
以下、具体的に求められることを記載する。
① 早期発見、早期治療が必要な器質的疾患の確実な診断
乳幼児健診を担当する医師は、小児科医、産婦人科医、内科医をはじめと
して多科にわたるが、専門性が異なる医師が担当しても、発達の遅れや早期
に発見すべき疾患を確実にスクリーニングする必要がある。そのためには 1
か月児健康診査マニュアルxiiに代表されるように標準化された手順で健診
がなされることが必要である。そして、その結果、適切に早期診断がなされ
ているかの精度管理もすべきである。
乳幼児健診では、それぞれの時期における、適切な身体の発育、精神運動
の発達がなされているかを確認するとともに、１か月児健診では、新生児マ
ススクリーニングの結果の確認や、新生児聴力検査の実施の有無を確認する
ことが求められている。新生児マススクリーニングでは、近年、先天代謝異
常症、脊髄性筋萎縮症、原発性免疫不全症候群などが拡大されて導入され、
発症前に診断し、早期治療にて予後が改善する疾患が見つかるようになって
いる。
また、１か月児健診では、先天性心疾患、先天性胆道閉鎖症、小頭症、水
頭症、先天性白内障、筋性斜頸、鼠径ヘルニア、停留精巣、発育性股関節形
成不全などを見出すことが求められており、１か月時にはスクリーニングが
難しかった症例でも、４か月児健診で見出すことができるように時期が設定

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