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入ー1 令和6年度調査結果(速報) 参考資料 (145 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000212500_00271.html
出典情報 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織 入院・外来医療等の調査・評価分科会(令和7年度第2回 5/22)《厚生労働省》
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患者が医師といる場合の情報通信機器を用いた診療(D to P with D)の実施状況



過去1年間にD to P with Dによるオンライン診療を実施した医療機関は1.0%であった。
遠隔連携診療料を算定できる状況(てんかん患者、難病患者)以外でも医療的ケア児との連携や、
訪問診療における眼科・皮膚科・耳鼻科等の専門医と連携している事例も見られた。
過去1年間において、患者が自院に来院したとき又は訪問診療を実施したときに、ビデオ通話が可能な
情報通信機器を用いて、事前に診療情報提供を行った他の医療機関の医師と連携し、診療を行った実績(n=3,546)
37
0%

3,509
10%

20%

30%

40%

50%

実績がある

60%

70%

80%

90%

100%

20%

30%

40%

50%

実績がない

連携を行った状況(n=26、複数回答)
0%

10%

てんかん患者に対して、てんかん診療拠点機関の医師との連携

26.9%

難病に対して、難病診療連携拠点病院等の医師との連携

7.7%

その他の疾患の患者に対して、大学病院・専門病院等の医師との連携
50.0%

医療的ケア児(者)に対して、小児科・小児外科医師との連携

3.8%

訪問診療における眼科、皮膚科、耳鼻科等の専門医との連携

15.4%

その他の疾患:循環器疾患・呼吸器疾患の術後患者、先天性心疾患、皮膚疾患等

出典:令和6年度入院・外来医療等における実態調査

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