【分野別施策と個別目標】
２. 患者本位で持続可能ながん医療の提供
（１）がん医療提供体制等
⑧妊孕性温存療法について
＜進捗状況の評価＞
○アウトカム指標をみると、分野別アウトカム指標はC判定が１指標、中間アウトカム指標はA判定が１指標、C判定が1指標、D判定が1指標
であり、コア指標（３指標）についてはA判定が１指標、C判定が１指標、D判定が１指標であった。
○コア指標のうち、中間アウトカム指標として設定されている「治療開始前に、生殖機能への影響に関する説明を受けたがん患者・家族の
割合：成人（52.0％→71.5%）」が改善傾向にあり、がん患者・家族が生殖機能への影響についての情報提供を受け、納得できる意思決定がで
きる体制の整備を推進している。
○個別施策（１施策）については、取組が進んでおり、アウトプット指標についてはＡ判定が３指標であった。
○令和５～７年度に厚生労働科学研究「小児・AYA世代がん患者に対するがん・生殖医療における心理社会的支援体制の構築と安全な長期
検体保管体制の構築を目指した研究―サバイバーシップ向上を志向して」において、がん・生殖医療に携わる医療従事者の人材育成、患者教
育及び普及啓発に資する資料の作成に加え、妊孕性温存検体の安全かつ確実な長期保管方法および運用体制の構築のため、実態調査を行い、
手引きの作成を進めている。
〇小児・AYA世代のがん患者等に対して、がん治療が妊孕性に与える影響等のがん治療開始前に必要とする情報を適切に提供できるよう、
さらなる対策についての議論を進めていく必要がある。

＜がん対策推進協議会として関係学会・団体等と連携してさらに推進が必要と考える事項＞
○「治療開始前に生殖機能への影響に関する説明を受けた」と回答した成人がん患者・家族の割合は 52.0％から71.5％へと大幅に増加して
おり、インフォームドコンセントの中で妊孕性への配慮が含まれるようになってきていることを示しており評価できる。患者や家族にとって、
将来の生活設計に関わる重要な情報が治療前に得られることは大きな安心につながる。更なる向上のため、小児・AYA世代や将来の妊娠・出
産を希望するがん患者が必要とする情報が適切なタイミングで得られるよう、原疾患治療施設における妊孕性温存に関する情報提供を強化す
ることが必要である 。

27