【分野別施策と個別目標】
２. 患者本位で持続可能ながん医療の提供
（１）がん医療提供体制等
③手術療法・放射線療法・薬物療法について
（ウ）薬物療法について
＜進捗状況の評価＞
○アウトカム指標をみると、分野別アウトカム指標はAが３指標、中間アウトカム指標はA判定が１指標、C判定が４指標で、コア指標（５指標）に
ついてはA判定が３指標、C判定が２指標であった。
○分野別アウトカム「がんの診断・治療全体の総合評価（7.9→8.1）」や「治療決定までに医療スタッフから治療に関する十分な情報を得られた患者
の割合（75.0%→88.5%）」が改善傾向にある。
○コア指標のうち、中間アウトカム指標として設定されている「化学療法/薬物療法関連QI（拠点病院等（QI研究参加施設）における標準的治療の実
施割合）」について、肺領域では増加である一方で、胃・大腸領域では減少しており、最新の知見に基づく適切な化学療法のタイムリー・安全な実施
という観点では、改善の余地がある。
○個別施策（３施策）については、取組が進んでおり、アウトプット指標についてはＡ判定が２指標、B判定が４指標、C判定が１指標であった。
○「高度な薬物療法」の提供に関しては、「がん診療連携拠点病院等の整備について」（健発0 8 0 1第1 6号 令和４年８月１日）において、「役割
分担の整理・明確化」を図るべき事項として位置づけられ、その議論は都道府県がん診療連携協議会の役割とした。また、令和７年８月１日に「2040
年を見据えたがん医療提供体制の均てん化・集約化に関するとりまとめ」を公表した。当該とりまとめの中において、都道府県がん診療連携協議会に
おいて薬物療法に係る医療機関間の役割分担の明確化の議論に資するよう、がん医療の集約化及び均てん化に関する基本的な考え方、並びに協議の進
め方を示した。また、薬物療法について集約化が望ましい具体的な医療行為について、関係学会と検討を進め、2040 年を見据えたがん医療の均てん
化・集約化に係る基本的な考え方に基づいた医療行為例を示した。
○科学的根拠に基づく高度な薬物療法の提供について医療機関間の役割分担の明確化及び連携体制の整備する観点では、わかりやすく情報を広報し
ている拠点病院の割合は100%を維持している結果となったが、科学的根拠に基づく高度な薬物療法の提供の観点では、後退傾向であったために、まず
はがん診療連携拠点病院等における薬物療法に携わる専門的知識を有する医療従事者の人数について、現況報告書を用いて継続的に確認し、対策を検
討していく。

＜がん対策推進協議会として関係学会・団体等と連携してさらに推進が必要と考える事項＞
○「化学療法/薬物療法関連QI（拠点病院等（QI研究参加施設）における標準的治療の実施割合）」について実施率が低いため、その理由に
ついて、高齢化により標準的な医療ができないのか、治験、臨床試験のため先進的な医療をするためなのか等、詳細な分析が必要である。

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