診療事業（医療の提供） 重

評価項目1-1-1
○チーム医療の推進（P26）

チーム医療の推進のための取組として、複数の医療従事者がそれぞれの専門
性を前提に、目的と情報を共有し、連携を図りながら、患者の状況に的確に対
応した医療を提供するため、各職種が能力を発揮し、チーム医療を推進できる
環境を整えた。

＜診療看護師（JNP）の活動＞
NHOが全国に先駆けて育成を開始した、高度な判断と実践能力を持ちチーム
医療を提供できる「診療看護師（JNP）」の配置数を増加させ、診療部に配置
することで、医療の質を担保しつつ、医師のタスク・シフトに貢献。
特定行為研修の指導者としても活動し、研修受講中から修了後の受講者への
継続的な支援による後進の育成にも寄与。
＜特定行為研修修了者の活動＞
24時間を通して安定的な質の高い看護の提供と業務の効率化を図ることに資
する特定行為研修修了者の配置数を増加させた。
研修で獲得したスキル（包括的なアセスメント・判断、医師への適切なタイ
ミングでの報告・連絡・相談、データを活用した患者への説明・指導等）を活
かした看護実践により、医療の質向上及びチーム医療の推進に寄与。
特定行為研修修了者がスキルを活かした活動ができるよう令和６年度より
フォローアップ講習会を実施。
800（人）

特定行為が実施できる看護師配置数
うちJNP配置数

600
400
200
0

配置病院数

43

111
91

52

133
102

64

74

93

110

122

B

＜業務拡大に係る行為に必要な知識及び技能を習得した診療放射線技師及び臨
床検査技師の配置＞
令和３年10月に施行された医師の労働時間等に関する関係法令の改正に伴い
診療放射線技師及び臨床検査技師の実施可能な業務が拡大した。すでに資格を
有している者が業務拡大の行為を行う場合は、厚生労働大臣が定める研修（告
示研修）を受講し、知識及び技能を習得しなければならないこととなっている。
NHOにおいては、各職種の専門性を発揮するとともに医師の業務負荷を軽
減することで、引き続き質の高い医療を提供するため、診療放射線技師及び臨
床検査技師において業務拡大に係る行為に必要な知識及び技能を修得した職員
の配置割合を増加することに努めている。
令和６年度においては、通常、都道府県ごとに開催される告示研修を一般社
団法人日本臨床衛生検査技師会等と調整して、国立病院機構、国立高度専門医
療研究センター、国立ハンセン病療養所を対象とした告示研修を開催し、国立
病院機構から54名が参加した。
【告示研修を受講した診療放射線技師の割合】
令和６年４月１日 66.1％ →

令和７年３月31日 78.7％

【告示研修を受講した臨床検査技師の割合】
令和６年４月１日 40.4％ →

令和７年３月31日 56.7％

（病院数）

596

423

140
120
100
80
60

293

163

202

104

112

116

120

131

令和3年度

令和4年度

令和5年度

令和6年度

平成30年度 令和元年度 令和2年度

自己評価

40

【特定行為を実施できる看護師の配置数の推移】

20
0
臨床検査技師の実際の告示研修の様子（左・医療用吸引器を用いて鼻腔、口腔又は気管カ
ニューレから喀痰を採取する行為、右・内視鏡用生検鉗子を用いて消化管の病変部位の組織
の一部を採取する行為）

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