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提案書04(0599頁~0801頁)医療技術評価・再評価提案書 (181 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000190899_00011.html
出典情報 中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(令和5年度第1回 11/20)《厚生労働省》
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⑭参考文献1

1)名称

2022年改訂版 先天性心疾患術後遠隔期の管理・侵襲的治療に関するガイドライン

2)著者

日本循環器学会

3)雑誌名、年、月、号、ページ

extension://elhekieabhbkpmcefcoobjddigjcaadp/https://www.j-circ.or.jp/cms/wp-content/uploads/2022/03/JCS2022_Ohuchi_Kawada.pdf

4)概要

Ebstein病の正確な形態や病態の把握には経皮酸素飽和度測定に加え、MRIやCTを用いた画像診断や運動負荷試験を適宜加える。
安静時酸素飽和度90%未満が持続するEbstein病の術後遠隔期例には心房間交通の閉鎖を考慮する。
修正大血管転位の正確な形態や病態の把握には経皮酸素飽和度測定に加え、MRIやCTを用いた画像診断や運動負荷試験を適宜加える。

1)名称

2018 AHA/ACC Guideline for the Management of Adults With Congenital Heart Disease

2)著者

Stout KK,Daniels CJ, Aboulhosn JA, Bozkurt B, Broberg CS, Colman JM, Crumb SR, Dearani JA, Fuller S, Gurvitz M, Khairy P、他

3)雑誌名、年、月、号、ページ

Circulation. 2019;139:e698–e800. DOI: 10.1161/CIR.0000000000000603

4)概要

シャントが残存する未修復または修復心房中隔欠損の成人の評価には、シャントの方向と大きさを決定するために、安静時及び運動時の経皮的動
脈血酸素飽和度測定が推奨される。
動脈管開存の右-左シャントによるチアノーゼは、大動脈への動脈管挿入部の遠位に現れるため、経皮的動脈血酸素飽和度測定の正確な評価とチ
アノーゼの評価は、足と両手で行うべきである。他のタイプのシャントと同様に、安静時だけでなく、歩行時の経皮的酸素飽和度測定により、肺
動脈抵抗の増加や運動による動的シャント反転のある患者を特定することができる。安静時の酸素飽和度が90%を超える患者の一部は, 活動によ
り酸素飽和度が90%未満に低下するため、安静時と歩行時の酸素飽和度評価の重要性が強調される。
心室中隔欠損、房室中隔欠損、Fallot四徴、心房スイッチ術後の完全大血管転位、修正大血管転位、Fontan術後、肺高血圧・Eisenmenger症候群
の定期的なフォローアップで経皮的動脈血酸素飽和度測定を行うことが推奨される。

1)名称

先天性心疾患並びに小児期心疾患の診断検査と薬物療法ガイドライン(2018年改訂版)

2)著者

日本循環器学会

3)雑誌名、年、月、号、ページ

https://www.j-circ.or.jp/cms/wp-content/uploads/2020/02/JCS2018_Yasukochi.pdf

4)概要

チアノーゼの診断には低酸素血症があってもチアノーゼの判定が困難な場合があり、経皮酸素飽和度モニターによる確認が重要であると記載され
ている。同様に無脾・多脾症候群でも肺血流量の判断を非侵襲的に連続的にモニターでき,患者の血行動態のモニターとして有用である(クラス
IIa)と記載されている。

1)名称

成人先天性心疾患診療ガイドライン(2017年改訂版)

2)著者

日本循環器学会

3)雑誌名、年、月、号、ページ

https://www.j-circ.or.jp/cms/wp-content/uploads/2020/02/JCS2017_ichida_h.pdf

4)概要

成人に達した先天性心疾患症例の診療ガイドラインである。このなかでチアノーゼ性先天性心疾患の患者さんの妊娠前の経皮的動脈血酸素飽和度
(SpO2)> 85% またはヘモグロビン< 20 g/dL が,生産児を得る強力な予測因子であると記載されている。

1)名称

-

2)著者

-

3)雑誌名、年、月、号、ページ

-

4)概要

-

⑭参考文献2

大内 秀雄、河田 政明、他

安河内 聰、他

⑭参考文献3

⑭参考文献4

⑭参考文献5

市田 蕗子、他

※⑬については、1.の「主たる申請団体」および「上記以外の申請団体」以外に、提案される医療技術に関する研究、会合、論文発表等を実施している学会等の関連団体や研
究者等の名称を記載すること。

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